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点灯したら不吉な知らせ。ヒンデンブルグ・オーメンの正体とは?

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2017年は株式市場の暴落に警戒を!

 

米国で点灯したとされるヒンデンブルグ・オーメンはテクニカル的な株価暴落の前兆とされることから、先行き不安が強まっています。

 

実際にパニック売りとなれば世界的な暴落を引き起こすでしょう。

そうなる前に意識しておくべき心構えと、過去の事例から見る金融市場への影響など今後の見通しをお届け致します。

 

 

1. 株価暴落の前兆とされるヒンデンブルグ・オーメン

 

日本ではあまり知られていないヒンデンブルグ・オーメンの「売り」サイン点灯によって、暴落する相場にパニックとなる個人投資家も少なくありません。

どのような条件で発生してしまうのか、4つの条件を押さえておきましょう。

 

1-1. ドイツ飛行船ヒンデンブルグ号の爆発事故に由来

ヒンデンブルグ・オーメン(Hindenburg Omen)は米国株式市場におけるテクニカル的な株価暴落のサインを意味します。

ヒンデンブルグの予兆とも呼ばれたりしますが、この名前は1937年5月に米国で発生したドイツ飛行船「ヒンデンブルグ号」の爆発事故に由来しています。

 

この事故が同年7月の米国株暴落の前兆だったとする理論にもとづき、良くないことが起こる前兆、という意味のオーメンを組み合わせて『ヒンデンブルグ・オーメン』という指標が誕生しました。

 

このサインが点灯すれば株価の先行きに警鐘を鳴らすものとして、物理数学者ジム・ミーカ氏が考案しています。

 

マイナーな指標でしたが、米国で広く知れ渡るようになったのがリーマンショック後の2010年8月にヒンデンブルグ・オーメンが点灯し、米国市場で話題となったのです。

 

次に、株価暴落の前兆とされる条件について見ていきましょう。

 

1-2. 4つの条件で発生する株価暴落サイン

ヒンデンブルグ・オーメンは他の指標と違って「売り」のサインしか存在せず、NYダウ限定であるため特別に扱われています。

 

その発生条件は、以下の4つが同じ日に起こった場合と定義されています。

 

ヒンデンブルグ・オーメンの点灯条件
  • NY証券取引所での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.8%以上
  • NYダウが50営業日前を上回っている
  • 短期的な値上がりを示すマクラレン・オシレーターの値がマイナス
  • 52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない

この4つのコンディションが整うことで、ヒンデンブルグ・オーメンの売りサインが点灯するという説が有力です。

 

一度発生すれば30営業日ほど有効とされており、この間は「呪いの期間」と呼ばれ暴落の可能性が高まります。

つまりヒンデンブルグ・オーメンが点灯している相場は、過熱感が高まりすぎていつバブルが彈けてもおかしくない状態になっているイメージです。

 

アップルやアマゾン、グーグル、フェイスブックなどの巨大IT企業が相場を牽引してきましたが、このITバブル崩壊に警戒する必要があります。

 

▼対処法についてはコチラでご紹介しています。

【デキる投資家は知ってる!株価暴落の予兆シグナルと暴落時の対処法】

 

【ここだけチェック!】
  • ・ヒンデンブルグ・オーメンは「売り」のサインしか存在しない
  • ・過熱感が高まりすぎていつバブルが彈けてもおかしくない状態である

 

2. ヒンデンブルグ・オーメンの発生と暴落

 

1985年以降、米株式市場が暴落した際はいずれもヒンデンブルグ・オーメンが発生しているようです。

過去の影響から、今後どうのような展開が考えられるのか見ていきましょう。

 

2-1. 過去の事例を振り返る

先ほど挙げた4つの条件が揃うことによって相場では、過去の統計から以下3つが高確率で起こると言われています。

 

  • 77%の確率でNYダウ5%以上の下落
  • パニック売りとなる可能性41%
  • 主要銘柄は24%の確率で暴落

 

前回のヒンデンブルグ・オーメン点灯は2015年の6月中旬。

その直後の8月に中国株大暴落を受けたNYダウは1万8,000ドルから1万5,000ドルまで約15%も下落しました。

この時のチャイナショックによって、日経平均株価は1ヶ月程で3,000円以上暴落するほどダメージを受けています。

 

もう少し遡ってみると、

2014年9月のヒンデンブルグ・オーメン点灯後、国際通貨基金の世界経済見通しの引き下げなどを材料に10月にかけて1,100ドル余り下落。

2013年4月のヒンデンブルグ・オーメン点灯後、6月のバーナンキショックによって1,100ドル余り下落。

 

過去の事例を見ると、市場がいかに混乱していたかが分かります。

何が起きようとしているのか、何も起きないのか。予想が困難であることから今後の市場動向は注視しておく必要があります。

 

2-2. 2017年の金融市場展望と日本への影響

今回、2015年から約2年ぶりのヒンデンブルグ・オーメン点灯ということで、大きなマイナス材料が出てしまえば、市場は敏感に反応してしまうことが考えられます。

 

もちろん、米株式市場の変動を日本は避けられません。

 

現在は日米共に株式市場が盛り上がっている状況ですが、多くの銘柄は上値が重くなってきているため油断は禁物です。

 

今年の6月に年初来高値をつけた日経平均株価も、停滞したままどっちに転ぶのか緊張感が高まっているように感じられます。

相場がもう一段突き抜けるには金融株の上昇が必須で、もし反対に下落するようなら先ほど挙げた4つの巨大IT企業の株に変化があるでしょう。

 

この状況をチャンスと捉える投資家も少ないように、数年に一度の絶好の買い場がやってくるかもしれません。

金融市場全体の動きを決めるのは米国株次第。

 

ヒンデンブルグ・オーメンを受けた今後の動向に市場関係者の注目度は高い。

 

【ここだけチェック!】
  • ・2015年から約2年ぶりのヒンデンブルグ・オーメンが点灯している
  • ・考え方次第では数年に一度の「買い」のチャンスでもある

3. まとめ

 

米株式市場は、史上最高値をつけてからその後動きは鈍い。

 

相場の過熱感から、高値不安という投資家心理がつきまとうのも確かで、利確売りが出やすい地合いでもあります。

 

ヒンデンブルグ・オーメン点灯によって予想できる今後の動き、そして市場の反応に慌ててしまわない為にも、暴落が起こる前にしっかりとリスク管理を見直しておきましょう。

 

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