無料登録で話題の銘柄情報をお届けします!お役立ち情報をゲットしたい方はメールアドレスを今すぐ登録!

プロ厳選3銘柄を先行配信中!


※ご登録頂くコンテンツは、日本投資機構株式会社が運営するサービス名『キングトレード投資顧問』です

ドライブレコーダー関連銘柄に注目!売り上げ倍増中の理由とは?

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • follow us in feedly

 

全ての車に「ドライブレコーダー」が標準装備される未来はそう遠くないかもしれません。

相次ぐ自動車事故に対する意識の高まりからドライブレコーダーへの関心も急上昇しているようで、関連銘柄にも動きが見え始めています。

 

相場は3万円前後という車載カメラで安心が買えるとなれば、安いと考えるのも当然の流れなのでしょう。

ドライブレコーダー市場の伸びしろが大きいことから、投資家の関心も今後さらに高まっていくことが予想されます。

 

 

1.ドライブレコーダーが爆発的ヒットの予感!

 

一般的に車のフロントに設置されている車載カメラ、ドライブレコーダーは今なぜ注目を集めているのでしょうか。

 

1-1.ドライブレコーダーが注目される理由

テレビのニュースで目にする機会が増えている運転トラブルが刺激となり、ドライブレコーダーの売れ行きは絶好調のようです。

 

そのきっかけとなったのが、2017年6月に高速道路で起きた事件。

 

執拗な進路妨害など危険運転の果てに事故を招き、後続の夫婦を死亡させた福岡の男性を逮捕する決め手となったのが、ドライブレコーダーの映像でした。

様々なメディアで取り上げられたことで、ドライブレコーダーの有効性が多くの国民に強く認識されることとなりました。

 

車載カメラとして鮮明な映像や音声を記録し、万が一交通トラブルが発生した際には食い違う主張を証明する役割を果たすことができる。

ドライブレコーダーは自分や同乗者、そして大切な家族を守るためにも、車の保険のような役割を果たすという考えから需要が高まっているのです。

 

しかし、2013年から2016年にかけて売上台数は約3倍に増加しているものの、普及率で見ると一般ユーザーへはまだ1割にも満たないと言います。

ただ国民の安心や安全に対する意識は確実に高まっていることから、数年後には全車種に標準装備されていてもおかしくない機能と言えるでしょう。

 

1-2.貸切バス事業者に車載カメラの設置義務化へ

ドライバー自身が意識し、安全運転への向上が期待できるとして、国土交通省ではこれまでドライブレコーダーの装着を推進してきました。

 

しかし、2016年1月に起きた軽井沢スキーバス事故では、貸切バスが転落して死傷者を出す大惨事でも目撃などの有力証拠がなく解明されないままに。

 

この事故を受けて国はバス事業者に対し、ドライブレコーダー装着の義務化へと踏み切りました。

・2017年12月1日より新車の貸切バスのドライブレコーダー装着を義務化

・2019年12月1日より貸切バス全登録車にドライブレコーダー装着を義務化

 

また、今後事故の原因分析や運転手への指導にもドライブレコーダーを活かし、安全運転意識の向上を図る方針です。

 

将来的には、事業者だけでなく一般ユーザーにも浸透させる狙いがあるものの、費用対効果の点において購買意欲に繋がっていないのが現実でしょう。

 

1-3.ドライブレコーダーの需要は高まるばかり

2019年には悲惨な交通死亡時事故が相次いだこともあり、ドライブレコーダーが爆発的にヒットすることになりました。

 

特に、2019年4月19日に東池袋で起きた、高齢者が運転する車が暴走して母子2人が死亡した事故は社会に大きな衝撃を与えました。

 

あの悲惨な事故から1年以上が経ちますが、ドライブレコーダーの売上は好調を維持しているもようです。

 

電子情報技術産業協会とドライブレコーダー協議会が2020年4月21日に発表したドライブレコーダー出荷実績によると、2019年度のドライブレコーダー出荷台数は前年度比+31.8%増の483万9,243台となり過去最高になったとのことです。

 

直近の2020年1-3月期の実績は前年同期比+4.0%となっていますが、それでも高い水準にあることは変わらず、人々の交通安全意識の高まりを表しています。

 

足元では新型コロナウィルスによる外出自粛の影響で新車販売が低迷しており、ゴールデンウィークの移動も制限されているなど懸念材料もあります

 

ただ、2020年現在は原油安となっており、

新型コロナ収束時にも原油安トレンドが続いていればドライブ需要が増えること期待されるため、ドライブレコーダーは長期的な好調を維持すると見てよいのではないでしょうか?

 

【ここだけチェック!】
  • 急増する交通トラブルを機にドライブレコーダーへの関心が高まっている
  • 貸切バスではドライブレコーダー装着の義務化が進んでいる

 

2.ドライブレコーダーの映像は動かぬ証拠!

 

ドライブレコーダーが役立ったと答える人は7割近くにのぼるそうですが、実際にどのようなメリット、デメリットが期待できるのか見ていきましょう。

 

2-1.危険運転の抑止に繋がるメリット

一番のメリットとして、事故処理がスムーズになるという点でしょう。

 

ドライブレコーダーに映像が記録されていることで、双方の意見に食い違いが生じた場合にも第三者の証言より確実な証拠が残ります。

当て逃げや盗難などの事件では証拠がないと警察は力を入れて捜査にあたってくれませんが、ドライブレコーダーの映像をきっかけに犯人逮捕へ繋がる場合もあるでしょう。

 

また、もうひとつの購入目的として、自身の運転技術向上だったり、記録されているという意識から日頃の安全運転への配慮を目指す声も多いようです。

 

スピードを出しすぎるなどヒヤリとするような運転を抑止する効果があり、結果的に車社会全体の安全面の向上が期待できます。

 

2-2.不利に働く可能性のあるデメリット

被害にあったときのことを想定し購入を目的とする場合が多いですが、万が一自分が加害者になった場合には不利な映像が残ります。

 

例えば、居眠り運転や運転中のスマホ、よそ見をしていたりカーナビに気を取られていたりなど、前方不注意として自分の過失が指摘されることもあるのです。

 

心当たりがある方は、その点を意識して安全運転を心がけましょう。

そしてもうひとつデメリットに挙がるのは、やはりコストの問題です。

 

ドライブレコーダーには5千円程度から3万円を超える高機能なものまで様々あることが、購入を迷ってしまう原因でもあります。

高機能かつ簡単操作でコストパフォーマンスが良い。

 

そのような顧客目線に優れたドライブレコーダーであれば、今後も勢いよく顧客獲得をし続ける企業へと成長していくことでしょう。

 

【ここだけチェック!】
  • 危険運転の抑止に繋がり万が一の事故対応もスムーズ
  • 費用対効果が明確でないため購入に踏み切れていないドライバーも多い

 

3.普及加速する期待大!ドライブレコーダー関連銘柄4選

 

関連銘柄にはドライブレコーダーやその部品などを製造から販売まで行う企業指しており、かなりの伸びしろがあることから大化け期待は高いと言えます。

 

3-1.【6632】JVCケンウッド

チャート画像

市場 東証一部
業種 電気機器
単位 100株
比較される銘柄 クラリオン、パイオニア、オンキヨー
注目ポイント

トラック運送業界を対象とした通信型ドライブレコーダーを新たに開発した

ビクターとケンウッドが統合し、AV機器や車載などの業務用に注力している同社。

5月にトラック運送業界を対象とした商用テレマティックス分野への参入に向けて、通信型ドライブレコーダーを新たに開発しました。

 

車のナンバープレートまで正確に記録できるハイビジョン1.8倍の解像度を持ち、ドライバーへの安心感に繋がっているようです。

今期はディーラー向け製品展開で更なる成長が期待されます。

 

3-2.【8766】東京海上

チャート画像

市場 東証1部
業種 保険業
単位 100株
比較される銘柄 SOMPO、MS&AD、第一生命HD
注目ポイント

自動車保険の契約者を対象に開始したドラレコ特約が高評

東京会場日動や生命保険2社を傘下に持ち、損害保険では首位級の同社。

2017年から自動車保険の契約者を対象に、ドライブレコーダーを貸し出して事故のリスクを抑える特約を開始しています。

 

契約件数は1年弱で14万件を超えるほどの人気ぶり。

ドライブレコーダーの扱いが苦手な高齢の顧客は保険会社に任せることができるため、好感がもたれています。

 

3-3.【7297】カーメイト

チャート画像

市場 ジャスダック
業種 輸送用機器
単位 100株
比較される銘柄 ウェッズ、盟和産業、ナンシン
注目ポイント

社内外の様子を360度撮影できるドライブレコーダーを取り扱っている

自動車用品メーカー大手で、茶居るとシートやレジャー関連に強みを持つ同社。

同社が取り扱うドライブレコーダー『d’Action 360』は、後方からの危険運転や横方向から突然の飛び出しなども記録することが可能。

 

時価総額の規模が小粒で値動きが軽く割安感もあるため、今後の動向に注目です。

 

3-4.【3652】DMP

チャート画像

市場 マザーズ
業種 情報・通信業
単位 100株
比較される銘柄 モルフォ、アイサンテクノロジー、ALBERT
注目ポイント

住友三井オートサービスがDMPの技術を活用したドライブレコーダーの自動解析サービスを提供開始

描画処理回路設計のライセンス収入が主力のファブレス半導体開発ベンチャー企業。

2017年6月、同社の画像分類エンジン「ZIA Classifier」とAIを活用したドライブレコーダー動画の自動解析を住友三井オートサービスが提供しました。

 

時価総額規模も決して大きいわけではないため、値動き妙味の観点からも要注目銘柄です。

 

4.まとめ

 

ドライブレコーダーを装着した車が増えたように感じますが、まだほんの一握りにしか普及していない状況に伸びしろは大きいと言えます。

 

近い将来、カーナビのように標準装備が当たり前の世の中になっていることも予想されることから、息の長いテーマ株となるでしょう。

今のうちに仕込んでおいて、今後の可能性に期待したいところです。

 

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
関連記事

最新株式情報やテーマ株ならおまかせ下さい 厳選3銘柄を無料にて配信中