- 2019-11-5
- テーマ株
オープンハウスは+64%!ハウスドゥは+102%!ユニゾホールディングスは+159%!!
首都圏の不動産価格高騰が止まりません。
首都圏の不動産価格は、日銀が異次元金融緩和を始め、東京オリンピックの開催が決定した2013年から上昇し続けています。
2019年10月時点で都心部の中古マンション価格は8,000万円に達したとのことです。
マーケットでは2020年東京オリンピックに向けて不動産関連銘柄が買われると期待されますが、オリンピック後には不動産バブルが崩壊する可能性もあるため注視しておく必要があります。
不動産関連銘柄に注目していきましょう!
目次
1.不動産関連銘柄とは?
2020年東京オリンピックや2025年大阪万博を控える中で、不動産関連銘柄に注目が集まっています。
1-1.不動産関連銘柄って?
不動産関連銘柄とは、賃貸や分譲を手掛ける不動産会社を中心に、不動産業全般に関わる銘柄群のことです。
不動産関連銘柄は不動産会社の他にも、不動産を保有して倉庫業を手掛ける銘柄、J-REITなどの不動産ファンドを手掛ける銘柄など多岐に渡ります。
なお不動産関連銘柄は不動産業を営んでいる企業の株なのであって、不動産金融商品であるREITとは別物である点には注意しておきましょう。
これから不動産関連銘柄を手掛ける上では、以下の2つのキーワードを抑えておく必要があります。
2020年東京オリンピック
第一のキーワードは「2020年東京オリンピック」です。
不動産関連銘柄を手掛ける上では、東京オリンピックは切っても切り離せません。
2013年9月に東京オリンピックの開催が決まってから、首都圏再開発が本格化したことによって、不動産関連銘柄には多額の資金が流入しています。
2025年大阪万博
第二のキーワードとして「2025年大阪万博」にも注目です。
2018年11月に、2025年に大阪で万博が開催されることが決定しており、メイン会場となる大阪の夢洲に不動産を所有する銘柄などが急騰しています。
「2020年東京オリンピック」の次のキーワードとして、「2025年大阪万博」に注目しておきましょう。
1-2.首都圏の不動産バブルはいつまで続く?
2013年4月から始まった日銀の異次元金融緩和に加えて、2013年9月に東京オリンピックの開催が決まったことによって、首都圏の不動産価格は高騰を続けています。
日本経済新聞の2019年10月24日付の記事によると、都心部の中古マンション価格は8,000万円を初めて超えたと報じられています。
不動産関連銘柄を手掛ける上では、現在進行形で起きている首都圏の“不動産バブル”の動向にアンテナを張っておくことが重要です。
少子高齢化による人口減少が続く日本では、2020年以降に不動産需要が下がることは間違いなく、市場原理に従うと不動産価格は下落していくものと予想されています。
ただ問題は「不動産バブルがいつ終焉するのか?」です。
Xデーとして予想されるのが、2020年東京オリンピック前後です。
東京オリンピックの開催が終わることによって、首都圏の不動産価格が一段落するとの見方があります。
もう一つのXデーと予想されるのが、日銀の金融緩和の出口戦略が始まるタイミングです。
首都圏の不動産価格が上昇し始めたタイミングは、日銀が異次元金融緩和を始めた2013年と同時であることから、日銀が出口戦略を始めた段階でバブル崩壊が始まる可能性が考えられます。
いずれにしても、首都圏の不動産バブルの動向については、東京オリンピックの開幕前後、日銀の金融緩和の出口戦略という2つのタイミングを軸に注視しておくようにしましょう。
- 不動産関連銘柄を手掛ける上では、「2020年東京オリンピック」と「2025年大阪万博」に注目
- 首都圏の不動産はバブル状態となっており、東京オリンピック前後や日銀金融緩和の出口には要注目
2.不動産関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄
東京オリンピックの開催まで残り1年となった、2019年の不動産関連銘柄の動向を見ていきましょう。
2-1.TOB合戦で上昇!【3258】ユニゾホールディングス
東京都心や米国でオフィスビルの保有、賃貸、管理などを手掛けている【3258】ユニゾホールディングスは、2019年に最も注目されている不動産関連銘柄です。
同社は東京オリンピック関連銘柄としても注目されています。
2019年7月に旅行会社大手のエイチ・アイ・エスがTOB(株式公開買い付け)による買収を発表して以降、さまざまな思惑から資金が流入してきています。
エイチ・アイ・エスによるTOBは失敗に終わりましたが、その後も、別のアメリカ投資ファンドがTOBを発表するなど混迷を深めている状況です。
ユニゾホールディングスの株価は、2019年1月初めには1,993円を付けていました。
その後は横ばい~下落となっていましたが、エイチ・アイ・エスのTOB発表によって資金が殺到。
2019年10月には5,180円まで戻しており、2019年の上昇率は最大+159%となっています。
2-2.不動産売買仲介チェーンをフランチャイズ展開!【3457】ハウスドゥ
不動産売買仲介チェーン「ハウスドゥ」をフランチャイズ展開する【3457】ハウスドゥは、東証一部の不動産関連銘柄としておすすめの銘柄です。
同社の加盟店舗数は2019年9月末現在で618店舗となっており、これは不動産売買仲介フランチャイズとしては日本一となっています。
同社の株価は2019年1月初めには978円を付けていましたが、2019年に入ってからは上昇が続いており、2019年10月には1,979円まで上げています。
2019年に入ってからの上昇率は最大+102%です。
東証一部の不動産関連銘柄としては、首都圏やアメリカで不動産業を展開する【3288】オープンハウスも最大+64%の上昇となっているなど、堅調な値動きになっています。
- 2019年の不動産関連銘柄は堅調な値動きとなっている
3.不動産関連銘柄リスト
銘柄 | 備考 |
【3231】野村不動産ホールディングス | 総合不動産大手、分譲マンションや不動産投信に強み |
【3244】サムティ | 関西地盤の不動産会社、投資用マンションに強み |
【3258】ユニゾHD | 東京都心で不動産業を展開、TOBの行方に注目 |
【3288】オープンハウス | 首都圏やアメリカで不動産業を展開 |
【3289】東急不動産 | 総合不動産大手、商業ビルに強み |
【3457】ハウスドゥ | 不動産売買仲介チェーン「ハウスドゥ」をフランチャイズ展開 |
【4321】ケネディクス | 不動産ファンドの運営 |
【8801】三井不動産 | 総合不動産の双璧、ビル賃貸に強み |
【8802】三菱地所 | 総合不動産の双璧、ビル事業を広く展開 |
【8830】住友不動産 | 総合不動産大手、オフィスビル賃貸に強み |
4.オススメの不動産関連銘柄3選!
2020年以降に向けておすすめの不動産関連銘柄を抑えておきましょう。
4-1.【3288】オープンハウス
市場 | 東証一部 |
注目ポイント | 首都圏で不動産業を展開、アメリカ不動産も扱う |
オープンハウスは、首都圏で一戸建てやマンションなどを手掛けており、アメリカの不動産投資も取り扱っています。
近年、不動産投資が盛んになっていますが、特にアメリカでの不動産投資を手掛ける不動産投資家にとっても、よく知られている企業です。
株価・出来高ともに安定しており、東証一部の不動産関連銘柄で長期投資するとしたらおすすめです。
4-2.【3457】ハウスドゥ
市場 | 東証一部 |
注目ポイント | 不動産売買仲介チェーンを全国でフランチャイズ展開 |
不動産売買仲介チェーンをフランチャイズ展開するハウスドゥも、オープンハウスと同様に長期投資におすすめの不動産関連銘柄です。
オープンハウスとハウスドゥは東証一部上場の成長株としておすすめですが、リスクをより抑えたい場合には総合不動産大手銘柄を長期保有するようにしましょう。
4-3.【8802】三菱地所
市場 | 東証一部 |
注目ポイント | 総合不動産の双璧。ビル事業に強み |
三菱地所は日本株を代表する不動産関連銘柄です。
ディフェンシブ銘柄の代表格となっており、守りの資産運用として株式投資する場合には絶好の銘柄です。
同じく総合不動産の双璧と言われる【8801】三井不動産も抑えておきましょう。
5.まとめ
不動産関連銘柄は、細かい事業も含めると関連銘柄数が300銘柄以上となる、銘柄数が非常に多いテーマ株となっています。
不動産関連銘柄を手掛ける際には、値動きや出来高がしっかりしている東証一部の銘柄のみを手掛けることを推奨します。
リスクを取ってリターンを求めたい場合には【3288】オープンハウスや【3457】ハウスドゥなどの東証一部の成長株を、
安定を求めたい場合には【8801】三井不動産や【8802】三菱地所などの大手不動産株がおすすめです。
新興銘柄にも不動産関連銘柄は数多くありますが、どうしても知らない銘柄が多くなってしまうことからリスクが高いと言わざるを得ません。
2020年東京オリンピックの開催を前に、不動産関連銘柄への期待が高まりますが、都心部で起きている“不動産バブル”の動向は要注視です。
2020東京オリンピックや2025大阪万博のニュースにはアンテナを張っておき、不動産関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう!
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