教育ICT関連銘柄は注目の国策テーマ株！レアジョブは2019年テンバガー達成！

すららネットは13倍のテンバガー達成！！ワコムは3倍！

 

小学校でのプログラミング教育必修化や新型コロナウィルスの影響もあり、教育ICT関連銘柄が大きな値上がりとなっています。

 

政府は小中学生1人1台にパソコンを導入する補正予算を組むなど、教育ICT関連銘柄は「働き方改革」や「キャッシュレス」に続く国策テーマ株になりつつあります。

 

教育ICT関連銘柄に注目していきましょう！

 

 

1.教育ICT関連銘柄とは？

 

2020年からプログラミング教育を始めとする教育ICTが本格化していくことになりそうです。

 

1-1.教育ICTとは？

教育ICTとは、教育現場に情報通信技術(ICT,Information and Communication Technology)を活用する取り組みの総称です。

 

具体的には

このようなことが挙げられます。

 

教育ICTを導入するメリットとしては、映像や音声を駆使することによって生徒の理解度が深まる効果が期待されています。

 

学生時代を振り返ってみると、数学の図表や理科の図などは、

従来の黒板や紙の教科書で説明されただけでは分かりづらかった、という体験を持つ人は少なくないのではないでしょうか？

 

電子黒板やタブレットを取り入れることによって、

黒板や紙の教科書では説明しきれない図を動的・立体的に説明できるようになるため、数学や理科の理解度が深まることが期待されます。

 

また教育ICTを導入することによって余分なプリントを作る手間が省けるなど、教師の労働環境改善に繋がることも大きなメリットです。

 

一方で教育ICTを導入することによって、

分からないことは考えずにインターネットで調べるクセが付いてしまう、書く学習の頻度が少なくなってしまうといったことがデメリットとして指摘されています。

 

1-2.日本のデジタル化の遅れ

日本の教育現場でデジタル化が遅れていることを象徴するニュースも流れてきました。

 

2018年にベストセラーになった「AI vs. 教科書が読めない子どもたち」では、AI(人工知能)に関する本としてはもちろん、現代の子ども達の読解力が低下していることに言及した教育提言本としても注目を集めました。

 

同書が懸念したように、2019年12月4日 国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で日本の子ども達の「読解力」は世界15位にまで落ちてしまったことを発表。

 

文部科学省は日本の子ども達が同調査で使われたパソコンなどの、デジタル機器を勉強に活用できていないことが原因の一つに挙げています。

 

1-3.教育ICTに関する最新ニュース！

2020年が始まるまでは、2020年は小学校でのプログラミング教育の開始を軸に教育ICTが注目されるものと思われていました。

 

しかし新型コロナの影響でプログラミング教育の話題は吹き飛んでしまい、「オンライン教育」がテレワーク関連銘柄や遠隔医療関連銘柄と並ぶ重要テーマとなりました。

 

2020年に教育ICT関連銘柄は大きく買われましたが、そのほとんどがオンライン教育に関する事業を手掛けている銘柄です。

 

そして2020年9月に発足した菅政権は、デジタル庁の創設を軸にデジタル化を目玉政策に掲げています。

 

菅政権は教育においてもデジタル化を進める構えを見せており、2020年12月に閣議決定された第三次補正予算案では教育のICT化に関する予算も盛り込まれました。

 

具体的には高校のICT化を進め、工業科や農業科など職業学科ではICT環境を整備する「スマート専門高校」を実現するとのことです。

 

また文科省・経産省・総務省が進める「GIGAスクール構想」にも注目が集まります。

「GIGAスクール構想」は、生徒1人にICT端末1台を与えて、多様な子供たちを育成できるICT教育環境を実現する構想です。

 

新型コロナでは日本のデジタル化の遅れが表面化しましたが、教育分野でのデジタル化の遅れも深刻です。

菅政権の下で、教育においてもデジタルトランスフォーメーション(DX)が進むことが期待されます。

 

 

 

 

 

2.教育ICT関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

 

大きく上昇した教育ICT関連銘柄を見ていきましょう。

 

2-1.教育株でテンバガー達成！【3998】すららネット

小学生から高校生向けネット学習教材「すらら」を手掛ける【3998】すららネットは、2020年に最も大きく上昇した教育ICT関連銘柄です。

 

同社は、インターネットを通じてゲーム感覚で学ぶことができるデジタル教材「すらら」を始め、クラウド型のアダプティブ･ラーニング教材「Pitadri」など多くの教育ICT教材を提供しています。

 

同社の株価は、2020年1月初めには917円を付けており、コロナショックでは3月13日に682円まで下落。

その後はオンライン教育の代表銘柄として上昇トレンドに乗り、10月14日には9,350円まで上昇。

 

2020年の最大上昇率は13.70倍(+1,270％)となっており、テンバガーを達成しています。

なおコロナショック安値からではなく年初に付けていた株価から見てもテンバガー達成です。

 

2-2.東証を代表する教育ICT関連銘柄！【6727】ワコム

ペンタブレットで世界トップシェアを誇る【6727】ワコムは、東証を代表する教育ICT関連銘柄です。

 

ペンタブレットがオンライン教育やテレワークに役立つことは言うまでもなく、世界的なオンライン教育シフトにより、2020年10月末決算では営業利益が+62％増となっています。

 

同社の株価は、2020年1月末には436円の低位株でした。コロナショックでは3月17日に253円まで下落。

その後の新型コロナ相場では上昇に次ぐ上昇となり、11月30日には1,009円にまで上昇。

 

2020年の最大上昇率は+298％となっており、東証一部銘柄としては非常に高い上昇率となっています。

教育ICT関連銘柄はオンライン教育で注目されたこともあり、【3933】チエルは+324％、【4427】EduLabは+330％など、2020年に高い上昇を遂げた銘柄が目立ちます。

 

※いずれも2020年安値から高値の値。

 

 

 

3.教育ICT関連銘柄リスト

 

銘柄	備考
【2488】日本サード・パーティ	Web試験の配信プラットフォーム
【3627】ネオス	教育向けサービスを多数手掛ける
【3839】ＯＤＫソリューションズ	入試関連のシステム開発
【3933】チエル	ICTを活用した教育用システム
【4427】EduLab	次世代向けeラーニングシステム
【6096】レアジョブ	オンライン英会話「レアジョブ英会話」
【6629】テクノホライゾン	子会社のエルモ社が教育ICT製品を手掛ける
【7030】スプリックス	個別指導塾「森塾」を展開、ネット学習にも力を入れる
【8057】内田洋行	電子黒板やプログラミング教育など教育ICT全般を手掛ける
【9470】学研ホールディングス	教育出版最大手
【9783】ベネッセホールディングス	「進研ゼミ」を手掛ける通信教育最大手

 

4.オススメの教育ICT関連銘柄３選！

 

プログラミング教育が始まる2020年に向けておすすめの教育ICT関連銘柄を抑えておきましょう。

 

4-1.【8057】内田洋行

市場	東証一部
注目ポイント	学校向けを強みとするオフィス家具用品大手。

内田洋行は、電子黒板やプログラミング教育など教育ICT全般を手掛けており、教育ICT関連銘柄の代名詞と言っても過言ではない銘柄です。

ただ2019年に入ってから既に3倍の上昇になっていることから、反動で下げることが懸念されます。

2020年以降の長期に渡って教育ICT関連銘柄に投資したい場合には最もおすすめの銘柄となりますが、短期的な下落リスクがあることは留意しておきましょう。

 

4-2.【3933】チエル

市場	東証ジャスダック
注目ポイント	企業・塾向けにICT教育システムの企画・開発・販売を手掛ける

チエルも教育ICTを事業の中核に据えており、内田洋行と並ぶ代表的な教育ICT関連銘柄です。

ただ、ジャスダックに上場する新興銘柄であり、2019年に入ってから4倍近い上昇になっていることから、反落リスクには気を付けておきましょう。

 

4-3.【4427】EduLab

市場	東証マザーズ
注目ポイント	次世代向けeラーニングシステムやテスト運営・受託事業を手掛ける

EduLabは英語学習を支援するインターネットサービスや、テストの問題作成などを手掛けている教育ICT関連銘柄です。

ただ教育ICT関連銘柄にも関わらず、2019年は横ばいの動きとなっています。

プログラミング教育が始まる2020年に出遅れ株として買われても不思議ではありません。

 

5.まとめ

 

教育ICT関連銘柄は、学習教材を手掛ける【3998】すららネットが最大約14倍となりテンバガーを達成するなど、強く買われているテーマ株の一つとなっています。

 

教育全般を手掛ける広義の教育関連銘柄は数多くありますが、教育ICT関連銘柄となると、その銘柄数は絞られてくることを抑えておきましょう。

 

事業の中核に教育ICTを据えているのは、【8057】内田洋行と【3933】チエルの2銘柄です。

 

2020年から小学校でプログラミング教育が始まり、教育ICTは政府が力を入れる国策系テーマ株になりつつあります。

 

主力の教育ICT関連銘柄は2019年に大きく上がってしまったことから、今後は出遅れ株や周辺関連株も含めて注目しておくことをおすすめします。

 

教育ICTに関するニュースにはアンテナを張っておき、教育ICT関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。