新興国株式の見通しは良好か？2019年以降も注目すべき理由と今後の展望

 

将来高い経済成長が期待できる『新興国』は、多くの個人投資家にとって馴染みある投資対象ではないでしょう。

しかし、今世界の著名投資家が新興国株式に関心を寄せており、今後数年間でその環境は激変していく見通しです。

 

今回はそんな新興国株式に投資するメリット・デメリットや、2019年以降も注目すべき理由を把握し、選択肢のひとつに意識して頂けたらと思います。

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新興国株式の見通しは良好か

新興国株式は中長期で高い経済成長が期待できる点が魅力となっています。

新興国の中でも勢いがある「BRICS」

先進国の日本やアメリカに対して、経済が発展途上にあり、高い経済成長が続いている又は潜在的な成長余地がある国々を「新興国」と呼びます。

 

新興国の中でも近年投資先として注目が高まっているのが、BRICSです。

BRICSは、ブラジル（Brazil）、ロシア（Russia）、インド（India）、中国（China）、南アフリカ（South Africa) の頭文字を取った造語。

 

出典：http://zukai.cocolog-nifty.com/blog/2009/08/index.html

 

これらの新興国に属する企業の株式を「新興国株式」と言い、中長期で大きな成長性が期待されています。

ゴールドマン・サックスのレポートにも、BRICSの5か国は2050年までにGDP（国内総生産）で先進国を抜く可能性が高いとの記載がありました。

著名投資家も新興国株式を勧めている

米資産運用会社GMOのグランサム氏は新興国株式に強気の見通しで、今後10年間にわたり年4.5%の実質リターンを達成できるとまで明言。

投資家や自身の子供たちに向けても、「リスクを負える最大の額を新興国株式に投資すべき」と強調するほどです。

 

新興国株式への投資を勧めるのはグランサム氏だけではありません。

2018年1月の株価暴落を予測したゴールドマン・サックスのオッペンハイマー氏や、ボヤ・インベストメント・マネジメントのラインハート氏。

 

他にも多くの著名投資家がこの先数年間、新興国株式のリターンがベンチマークを大きく上回ると評価しています。

国内からは新興国株式ファンドやETF（上場投資信託）などを通して、新興国株式に投資することが可能です。

 

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新興国株式に投資するメリット

新興国株式へ投資する最大のメリットとして次の2つが挙げられます。

高い成長性（リターン）が期待できる

先進国と比べて新興国の成長スピードは桁違いに進んでおり、年間十数%も経済成長を遂げている国もあるほどです。

 

その理由として、新興国は出生率が高く労働人口も爆発的に伸びていることが挙げられます。

人口と生産性は成長率と密接に関係していますので、新興国株式の成長余地は大きく高いリターンが期待できると言えます。

 

先進国の多くは市場が成熟し、少子高齢化もあり経済成長は鈍化していますが、かつて新興国だった日本と同じ道を新興国も歩んでいると考えられるのです。

分散投資で地域的リスクを回避できる

新興国株式への投資は「地域」の分散になりますので、リスク管理の視点からも投資先のひとつに有効と言えるでしょう。

 

「卵はひとつのカゴに入れるな」

という相場の格言があるように、分散投資は株式投資の基本。

 

資産をいくつかの国や地域に分散しておくことで、万が一日本経済が悪化した場合などのリスクヘッジになります。

 

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新興国株式に投資するデメリット

新興国株式への投資は様々なリスクが潜んでいます。

価格変動リスクが大きい

新興国株式は中長期で大きなリターンが期待できる一方、短期目線ではハイリスク（価格変動が大きい）です。

国家の基盤は脆く、クーデターや内戦などの有事も想定できますし、金融危機や通貨危機のような大きな経済問題が起こる可能性もあるでしょう。

 

市場規模が小さいからこそ価格変動が大きくなると同時に流動性リスクも高まるため、取引が成立しにくいことも考えられます。

さらに、新興国株式のみならず外国株投資には為替リスクもつきものですから、投資の際は様々な視点から慎重に判断すべきです。

取引手数料が高い

新興国株式への投資は、先進国株式と比べると取引手数料は割高であることが多いです。

市場の整備が整っていないこともありますし、個人で直接投資するのは難しく、投資信託などに委託する場合でも信託報酬などが発生します。

 

低コストでの運用を目指す場合、実質コストを比較してみましょう。

新興国の正確な情報収集は難しい

投資する国や地域にもよりますが、とくに新興国などの日本から離れているほど情報収集が困難であることが想定できます。

 

ネット環境があるとはいえ正確さや信憑性にも欠けますし、情報伝達のタイムラグも大幅に発生するでしょう。

だからと言って現地に出向くわけにもいきません。

 

そんな貴方に代わって、新興国株式ファンドやETF（上場投資信託）を通してプロの運用者にお任せするという選択肢もあります。

 

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新興国株式への投資を始めよう！

新興国株式のメリット・デメリットを理解した上で投資妙味を感じたら、いよいよ投資する環境を整えていきましょう。

外国株式を多く取り扱うネット証券

近年では海外への投資も視野に入れた『国際分散投資』が注目されるようになっていますが、外国株式を扱う証券会社は少ないのが現状です。

 

以下、外国株式を取り扱う代表的なネット証券を取り上げてみました。

証券会社	アメリカ	中国	インド	ブラジル	タイ	ロシア	トルコ	ベトナム	ドバイ	BRICS	香港
楽天証券	◎	△	×	△	△	△	△	△	×	△	×
SBI証券	◎	◎	△	△	△	◎	△	◎	×	△	◎
マネックス証券	◎	◎	△	△	△	△	△	△	×	△	×

◎…個別株と投資信託の両方を取扱っている
○…個別株のみ
△…投資信託のみ
×…どちらも取り扱っていない

国によって個別株への直接投資は現地での口座開設が必要となりますが、投資信託を通じて投資するなどの方法もあります。

新興国株式に強い投資信託

新興国株式へ直接投資する場合、情報収集に苦労したり、暴落のリスクと隣合わせなので常にPCに張り付いている必要があったりするでしょう。

しかし、投資信託なら手数料等のコストは多少かかりますがプロに一任できるので、リスクを抑えつつ中長期で大きなリターンが期待できます。

 

出典：https://www.rakuten-sec.co.jp/

 

新興国株式に強いおすすめ投資信託は以下の2つです。

ファンド名	信託報酬 (税抜)	実質コスト (税抜)	純資産総額 (億円)
SBI・新興国株式インデックス・ファンド	0.180%	0.341%	13.17
eMAXIS Slim 新興国株式インデックス	0.189%	0.335%	131.43

現在は購入手数料が無料のノーロード投資信託や信託財産留保額ないところも増えていますので、実質コストと運用実績等のパフォーマンスを比較して選ぶと良いでしょう。

 

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まとめ

超高齢化社会に入った日本の株式市場は成熟し、経済成長は鈍化していますので、将来への不安から今後資金は新興国株式へと流れていくでしょう。

去年（2018年）新興国株式は大きく下げていますので、中長期目線での投資を検討しているのであれば、今が押し目という見通しもあります。

 

大きなリターンが期待できる一方、ハイリスクでもありますので、新興国株式への投資はリスク許容範囲の見極めも大切。

分散投資の一環として、選択肢のひとつに意識してみてはいかがでしょうか。