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IPOに参加する時、その企業の初値は公募価格を上回るのか、公募割れの可能性はあるのかどうかなど、初値予想は難しいと思っていませんか？
実は、5つの項目を押さえるだけで誰にでも初値予想が出来てしまうんです。
今回は、押さえておくべき5項目に沿って、初値予想の方法を投資初心者の方にでも分かりやすく解説していきます。
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需要・人気のある事業は初値が上がりやすい
IPO銘柄には、初値が上がりやすいものと上がりにくいものが存在します。
初値が上がりにくいと公募割れする恐れがあるため、参加はできる限り控えたいものです。
初値が上がりやすいIPO銘柄の特徴の1つとして、需要や人気のある事業を取り扱っているという点が挙げられます。
代表的なテーマは、近年よく耳にするAI（人工知能）。
このAI（人工知能）が搭載されている商品が今やたくさん世に出ており、AI搭載ロボットやAI搭載スピーカーが良い例でしょうか。
2018年4月20日に上場した「HEROZ（ヒーローズ）」も、事業内容はAI（人工知能）関連です。
公募価格4,500円に対して初値がなんと49,000円！
IPO投資を行った場合、一単元でも当選していれば450万円ほどの利益となっています。
そしてもう1つ、AI（人工知能）関連の企業「RPAホールディングス」は公募価格3,570円に対して初値14,280円の+10,710円でした。
このように、需要や人気のある事業内容を取り扱う企業の初値は上がりやすいという結果が出ています。
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同日にIPO銘柄が数社上場する場合は注意しよう
年間80～90社も上場していると、同日に数社が上場することもあります。
もし同日に3社が上場するという事になると、当然IPO市場に流れる資金が分散されるとイメージできるかと思います。
こうしていくつかの銘柄に資金が分散してしまうことで、初値が上がりにくくなると予想できるのです。
例えば、資金が総額1,000万円あるとします。
8月1日に1社のみ上場した場合、1,000万円の資金がその1社のみに流れます。
一方、8月1日にIPO銘柄が3社同時に上場した場合、約333万円が3社それぞれに流れる形になります。
1,000万円と333万円、株価が上がるのは1,000万円の資金が流れる企業ですよね。
3社が同日に上場して、3社とも初値が公募価格よりも高くつく可能性はもちろんあります。
しかし、初値が上がりにくかったり公募割れをする可能性は、1社のみ上場する場合に比べるとどうしても高くなってしまいます。
もし参加したいIPO銘柄と同日に他のIPO銘柄が上場する場合は、よく考慮して参加する事をおすすめします。
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期間が空いた後にIPO銘柄が上場する場合、初値は上がりやすい
先ほどのパターンとは逆に、1年を通して1ヶ月で1社しか上場しない、または1か月間1社も上場しないなど、IPO市場がお休み期間に入る時があります。
IPOに参加している常連の方は、このお休み期間に資金を調達して、次に新規上場するIPOが出てくるのを待ちます。
分かりやすく言うと、1年の内、夏と冬に開催されるバーゲンセールのようなものです。
お休み期間に集まった資金は、IPO市場に久々登場するIPO銘柄に一気に流れこむ傾向にあります。
資金は流れこむという事は、必然的に初値が上がりやすいのです。
期間が空いた後に上場するIPO銘柄は初値が上がりやすい事から、参加する人も多く、なかなか当選しにくことは考えられます。
しかし、当選すれば利益を得られる可能性が高いので、積極的に参加することをオススメします。
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想定発行価格よりも仮条件価格が低いと初値は上がりにくい
上場すると、その企業の目論見書が見られるようになります。
その目論見書の中に、主幹事証券会社が決定する想定発行価格が記載されています。
さらに、想定発行価格の他に仮条件価格があります。
仮条件価格は、幹事証券が機関投資家達に「いくらでこの企業の株を買いたいか」をヒアリングしており、その結果から仮条件価格が決定されます。
この仮条件価格が想定発行価格よりも下回ってしまうと初値が上がりにくく、公募割れをしてしまう可能性が大きいです。
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公募価格が仮条件価格の上限値でない場合、初値は上がりにくい
仮条件価格が決定すると、次は個人投資家達にいくらであればIPO銘柄の株を買うのかどうか、いわゆるブックビルディング期間が設けられます。
ブックビルディング期間が終わって最終的に公募価格が決定するのですが、この公募価格が仮条件価格の上限値で決まらなかったら初値は上がりにくい、むしろ公募割れをしてしまう可能性が高くなります。
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もし公募価格が仮条件価格の下限値で決まった場合は、仮条件価格が1,000円～1,500円で設定されると、下限値は1,000円になります。
実際、IPO市場の8～9割は仮条件価格の上限値で決定しています。
残り1～2割は上限値では決まっていません。
2017年4月12日にLIXILビバという企業が上場しました。
LIXILビバの想定発行価格2,120円、仮条件価格が1,950円～2,200円で設定されました。
実際に決まった公募価格は2,050円です。
下限値で決まってはいませんが、上場日についた初値は1,947円で－103円の公募割れという結果になっています。
このように、公募価格が仮条件価格の上限値で決まらないと公募割れになる可能性があるのです。
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まとめ
IPOの初値予想は難しそうに思われるかもしれませんが、ご紹介した5項目をチェックすることで、簡単に投資判断へと活かすことができます。
まずは、公募価格よりも初値が高くつくのか割れてしまうのか。
次に、一体どれぐらいプラスになるのかマイナスになるのかを予想していきましょう。
予想する方法の1つとして、日頃からニュースを見ることをおすすめします。
すると世の中の動きが分かるようになり、旬なテーマや経済動向などが分かるようになっていきます。
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