ファンダメンタルズ分析

株投資に役立つ損益計算書(PL)の見方をポイント絞って解説

損益計算書は「企業の期間ごとの経営成績」を表しています。

 

一見難しそうに感じてしまいますが、損益計算書には企業の大切な情報がぎっしり詰まっており、わたしたち投資家にとっては、まさに宝の山なのです。

 

今回は投資判断に有効な損益計算書の見方として、重要ポイントだけに絞ったわかりやすい解説でお届けしていきます。

財務三表の1つ「損益計算書」を理解しよう

損益計算書は決算書の財務三表の1つで、一定期間の経営成績を表しています。

損益計算書の役割とは?

損益計算書は事業活動における利益額の算出を目的に作られており、企業の収益力を読み取ることができます。

 

今期はどこからいくらを売り上げ(収益)、そのためにどのような費用にいくら使っていて(費用)、最終的にいくら会社に残ったのか(利益)。

 

損益計算書の見方がわかれば、会社の利益と損失が簡単に理解できるようになります。

 

下記の損益計算書を見ると、大きく「会社の本業の経営成績」「会社の通常の経営成績」「最終的な経営成績」の3つに分類されていることがわかります。

 

参考元:https://info.isi-grp.co.jp/blog/grandit/profit-and-loss-statement-the-two-points

 

難しく考えずに、家計簿のようなものと理解しておくと良いでしょう。

 

損益計算書を含めた財務三表は投資判断の大きな材料になり得ますので、それら3つの関係を見ていきましょう。

貸借対照表やキャッシュフロー計算書との関係

決算期になると、企業が発行する決算書の中でもとくに重要視されるのが「損益計算書」「貸借対照表」「キャッシュフロー計算書」の財務三表です。

 

損益計算書

売り上げから人件費などの費用を差し引き1年間でどれだけプラスか、もしくはマイナスになったかを表している。

 

貸借対照表

どのように資金調達を行い何に使ったのか、決算日時点の状況を表している。

 

キャッシュフロー計算書

1年間のキャッシュ(現金)の増減を表している。

 

それぞれ目的や役割は異なるものの、数値は互いに連動し合っていますので一方が良くなると全体が改善するという密接な関係にあります。

 

これら財務三表を見ることで企業の経営状態が好調か、もしくは不調なのかをチェックすることができるのです。

 

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【ここだけチェック!】
  • 損益計算書は一定期間の経営成績を表している
  • 財務三表は連動し合うほど密接な関係にある

 

損益計算書で最も重要な5つの利益の見方

損益計算書から企業の経営状態を理解するうえで、最も重要となるのが「売上利益」「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「当期利益」です。

売上総利益

基本的な利益となる売上総利益は、売上高から売上原価を差し引いた利益のことで「粗利」とも呼ばれています

 

売上高 – 売上原価 = 売上総利益

 

売上高は商品を販売した合計金額で会社の事業規模を表していて、売上原価は商品を販売するため仕入れや製造にかかった費用のことです。

営業利益

営業利益は売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いた利益のことを言います。

 

売上総利益 – 販売費及び一般管理費 = 営業利益

 

販売費及び一般管理費には人件費や家賃、広告・宣伝や通信費から交際費まで含まれており、営業活動に関係する会社維持に必要な経費を表しています。

 

営業利益がマイナスであれば企業の存続危機にもかかわる重要な項目です。

経常利益

経常利益とは、営業利益に本業以外の収支(営業外収益、営業外費用)となる配当や利息など含めた利益のことを言います。

 

営業利益 + 営業外収益 – 営業外費用 = 経常利益

 

一般的には受取利息や受取配当金、有価証券の譲渡損益など会社の日常的な利益が経常利益に反映されています。

税引前当期利益

税引前当期利益とは、先ほどの経常利益に特別利益を足して特別損失を引いた税金を払う前の最終的な利益のことを言います。

 

経常利益 + 特別利益 – 特別損失 = 税引前当期利益

 

特別利益は固定資産売却益など突発的に発生した利益で、特別損失には固定資産売却損や災害、退職金支払い等による突発的な出費(損失)が含まれています。

当期利益

当期利益とは、税引前当期利益に基づいた税金(法人税、住民税等)を差し引いた利益のことを言います。

 

税引前当期利益 – 税金 = 当期利益

 

税引前当期利益に対して税金は35%程度となりますが、ここで算出された当期利益が最終的に会社に残る利益(純利益)です。

 

損益計算書の5つの利益は売上高から順に各利益を差し引いていくような構成がされており、この見方がわかると経営成績をイメージしやすくなります。

 

 

【ここだけチェック!】
  • 粗利と呼ばれる売上総利益は売上高から売上原価を差し引いた基本的な利益
  • 当期利益は一般的に純利益と呼ばれ会社に残る最終的な利益

 

有望株が発掘できる損益計算書の賢い見方!

損益計算書の数値から3つの利益率を算出し、過去の値や同業他社との比較をすることで、企業の利益獲得の力(収益性)を判断することができます。

売上高総利益率

売上高総利益率とは、原材料を安く仕入れ、高く(付加価値の高い商品として)販売できているかどうかを表しています。

 

売上高総利益 ÷ 売上高 × 100(%) = 売上高総利益率

 

一般的に原価が高い製造業や卸売業に比べて小売業やサービス業が比率は高い傾向にありますが、ライバルとの競争状態や経済の好不況にも左右します。

 

業種別に目安となる売上高総利益率
  • 全産業:28~33%
  • 製造業:21~26%
  • サービス業:44~52%

 

この比率は業種により大きく差が開きますので、同業他社と比較をすることで対象企業の優劣を判断しましょう。

売上高営業利益率

売上高営業利益率が高い企業は本業で儲ける力(競争力)が強く、営業活動が効率良く行われていると言えます。

 

営業利益 ÷ 売上高 × 100(%) = 売上高営業利益率

 

営業利益には企業にとって最低限必要な販売費及び一般管理費が含まれているため、大きな経費の削減は難しいと考えることができます。

 

業種別に目安となる売上高営業利益率
  • 全産業:3~8%
  • 製造業:4~10%
  • サービス業:3~7%

 

この比率を改善するには営業スタイルや販売戦略などを抜本的に変える必要があり、企業や関係者が重要視する経営改革のテーマでもあります。

売上高経常利益率

売上高経常利益は、企業活動の総合的な収益性を示す指標となります。

 

経常利益 ÷ 売上高 × 100(%) = 売上高経常利益率

 

経常利益は経営していく過程で経常的に発生する本業以外の収支(金融取引や投資活動等)を含めた企業の利益獲得の力を表しています。

 

業種別に目安となる売上高経常利益率
  • 全産業:3~8%
  • 製造業:4~11%
  • サービス業:4~9%

 

同業他社と比較することで総合的な強さが判断でき、本業以外の事業の成長性なども考慮することができます。

また、金融機関にとっては融資を実行するかの判断材料になる重要項目です。

 

損益計算書から読み取れる「5つの利益」とは違い、これら3つの利益率は自身で算出する必要がありますが、企業の優れている点を発見することができます

 

同業他社との比較だけでなく、四季報などを使って期間ごとの過去推移を見ることで利益率の変化がわかる、有望株を発掘する有効な方法です。

 

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【ここだけチェック!】
  • 売上高総利益率、売上高営業利益率、売上高経常利益率から収益性がわかる
  • 過去の値や同業他社との比較をすることで有望株を発掘することができる

 

まとめ

今回は損益計算書の重要ポイントの見方から、有望株を探す指標の具体的な算出方法について解説してみました。

 

企業の重要資料となる財務三表はチェックできるようにしておきましょう。

 

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予期せぬ事態による経営悪化などの要因も、損益計算書で原因を分析することで有利な対策を練ることができ、他の投資家に差をつけることができます。

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