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デキる投資家は知ってる!株価暴落の予兆シグナルと暴落時の対処法

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[最終更新日]

過去何度もあった株価の大暴落!
そんな株価暴落を事前に察知できれば?という個人投資家の思いに答えるべく、今回は株価暴落について詳しく取り上げてみたいと思います。

 

「株価大暴落に飲み込まれ資金を大きく失いたくない」
「近いうちに株価暴落の危険性があるのでは?」

 

と思っている方は今回の株価暴落の予兆シグナルと暴落時の対処法を活かして頂けたらと思います。

 

 

 

1.株価暴落の原因を知る

 

株価が上昇する事だけを考えていければ投資は楽しいですが、そうもいかないのが株式投資です。株価は時に大きな下げを見せ、大暴落する事もあります。

特に、大きな打撃を受ける株価暴落は対策しなければいけませんが、まずは株価暴落の原因からおさらいしていきましょう。

 

1-1.相場が過熱しすぎている

株価暴落の原因としてまず考えられるのが、相場の過熱感です。
株を買いたい人が多い事で株価は上昇を続けます。その状況が続けば買いが買いを呼び株価は高値圏を推移、更新し続けます。

※相場の過熱度を表す具体的な数値などはこの後詳しく説明します。

 

こういった状況が続いている事を過熱感が高い状況として見ますが、実際の評価額より異常に買われ過ぎている場合は特に注意で暴落の危険性があります。

 

株価の上昇率が高ければ高い程ちょっとしたきっかけでも、一転売りに転換すると大きく下げる傾向にあるからです。

 

損切りラインとして逆指値を設定してる人も多い為、通常の売りと自動的な売りが重なり合う事で、あっという間に半値まで下げるというような状況が見られるのです。

 

株価の暴落は高値圏で起きている事が多いので、過熱感が強い高値圏の株という事が、株価暴落の1つの要因になります。

 

1-2.世界を巻き込む出来事がきっかけ

日本だけではなく世界全体を巻き込む株価暴落も過去には何度もありました。

その原因として「各国の金融危機」と「地政学的リスク」の2パターンが主になります。簡単に言うと大きな事件や出来事です。

 

各国の金融危機

まず最初に取り上げるのが各国の金融危機です。
株式投資に直結する金融市場の危機となるので世界全体を巻き込むケースが多く見られます。

 

今までに様々な金融危機が起こりましたが、世界を大きく巻き込んだ最初の金融危機と言えば、1929年にアメリカで起こった「ウォール街大暴落」でしょう。

 

順調なアメリカ経済が突如暴落し、約1ヶ月間という長い期間下落が続いた事でNYダウは最高値から89%の下落という大暴落を記録しました。

 

この出来事が世界中に広がった「世界大恐慌」のきっかけとも言われていますので、金融危機は株価暴落の原因である事は間違いありません。

 

地政学的リスク

地政学的リスクとは、特定された地域から生じるリスクを意味しており、主に軍事的要因の事を言います。

 

戦争やテロなどで社会的に緊張が高まる事で、先行き不安になり株価にも影響が出る事を指します。

 

代表的な事件といえば「2001年のアメリカ同時多発テロ」が挙げられます。

 

同時多発テロ後の米国株式市場は4営業日閉鎖され、市場が再開した日のNYダウ平均株価も過去最大を記録する下落率となった他、世界の株式市場も全面安となりました。

 

このような世界全体が影響を受ける地政学的リスクも株価暴落の要因としてあります。

また、ここまで説明した株価暴落原因が複数重なった場合は負の連鎖がおきやすい為、更に大きな暴落を生む可能性もあると言う事を頭に入れておく必要があります。

 

【ここだけチェック!】
  • 株価の暴落は、買いが異常に多く過熱感の高い事が原因になりやすい
  • 世界中の大きな事件や出来事が株価暴落を引き起こす事もある

 

2.過去の株価大暴落

 

では過去にどのような株価大暴落があったのでしょうか。
上記では「ウォール街大暴落」を取り上げましたが、その他にも様々な株価大暴落を引き起こした出来事がありますので、大きな株価暴落を引き起こした出来事を取り上げてみます。

 

2-1 ブラックマンデー

1987年10月 アメリカのニューヨーク証券取引所で起きた史上最大規模の大暴落です。

 

  • 1980年代

    アメリカは財政赤字と貿易赤字を抱えていた

     

  • 1981年

    ロナルド・レーガン大統領が誕生

    ロナルド・レーガン大統領が誕生し、経済政策「レーガノミクス」を行いアメリカを復活させようとしまして、ドル高にはなったが貿易赤字は拡大していく

  • 1985年

    プラザ合意、ルーブル合意

    ドル安に誘導する為G5(先進5ヵ国蔵相、中央銀行総裁)による「プラザ合意」が行われた。

    ドル安の行き過ぎでアメリカのインフレ懸念が高まり行き過ぎたドル安を止める為、G7による「ルーブル合意」が行われた。

    西ドイツもインフレ懸念があり、金利引き上げに踏み切った事でルーブル合意の効果が薄れる。

  • 1987年10月

    ブラックマンデー

    西ドイツの金利引き上げから1ヵ月後、ブラックマンデー(大暴落)が起こる。

 

このような経緯からブラックマンデーという大暴落が起こり、世界の各市場に連鎖していき世界同時株安を引き起こしました。また、別の要因として投資家の間で普及していたコンピューターでの自動売買プログラムも売りを加速させた要因ではないかと言われております。

 

2-2 バブル崩壊

1990年1月 日本で起きた最大規模の大暴落です。

 

  • 1980年初頭

    日本は貿易黒字だったがドル安に誘導する為G5による「プラザ合意」が行われた

     

  • 1985年

    輸出産業が大打撃

    プラザ合意により日本は円高不況になり、輸出産業が大打撃をうける

  • 1987年

    金融緩和を続けた日本

    ブラックマンデーにより日本株も影響を受けたが、金融緩和を続けた日本は、半年後には下落分を回復

  • 1989年

    不況を脱却の為日本銀行は公定歩合という金融緩和を行う

    長期的な金融緩和により、企業がお金を借りやすくなった事で長期景気拡大をもたらした

    「土地神話という」土地を買えば必ず儲かるという心理と、お金を借りやすい事で不動産、土地価格が高騰。株式投資にもその資金は流入し株価も高騰して行く

  • 1990年1月

    バブル崩壊

    金利が上がった事でお金が借りづらくなり、その後バブル崩壊という大暴落を引き起こす

 

このような経緯から日本ではバブル崩壊という現在まで続く不況へと突入しました。
日経平均株価は1989年12月に史上最高の38,957円を記録しておりましたが、バブル崩壊により約9ヶ月の間で半値近い水準にまで大暴落しました。

 

2-3 ITバブル崩壊

2000年3月 アメリカを中心にITブームが起こり異常な株高からの暴落です。

 

  • 1995年

    マイクロソフト創業者ビル・ゲイツが大富豪となる

    マイクロソフトのWindows95の大ヒットにより世界的にコンピューターが普及、それによりIT関連企業が注目され始めた

    マイクロソフトの株価急騰により、創業者ビル・ゲイツが大富豪となる

    第2のマイクロソフトを目指した多くの企業がIT事業に参入、ITブームにより世界中の市場でIT関連銘柄が急騰

  • 2000年

    株価が暴落

    IT関連銘柄が過熱し過ぎた事や、連邦準備制度理事会の利上げをきっかけに相場が変わり株価が暴落

  • 2001年

    アメリカ同時多発テロ

    さらにアメリカ同時多発テロ事件などもあり株価は更に下がる

 

このような経緯からITバブル崩壊が起こりました。
世界的ブームが利益を取るチャンスでもありましたが、1度ブームが去ると大きな暴落の可能性を秘めているという事を見せられた瞬間でもありました。

 

2-4 リーマンショック

2008年9月 アメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズが経営破綻した事をきっかけに起こった世界的な金融危機です。

 

  • 2000年初頭

    「サブプライムローン」の利用者が急増し住宅ブームが過熱

    アメリカで土地や住宅の価格が上昇し、所得が低い人でも借りやすい住宅ローン「サブプライムローン」の利用者が急増し住宅ブームが過熱

    サブプライムローンの利用者が増える事で金融機関が債権を売却する、更には証券として商品化していった事もあり住宅ブームはバブル状態へ

  • 2004年

    FRB利上げ

    加熱状態の中、FRBが利上げした事をきっかけにローンを返済できなくなる人が急増

    これにより不良債権が大量に生まれ、金融業界全体へと不安が広がり負のスパイラルが起こる

  • 2008年

    「リーマン・ブラザーズ」が経営破綻

    不良債権が増加した事によりついにはアメリカ4位の規模「リーマン・ブラザーズ」が経営破綻

    結果、更に金融市場の不安を加速させ、ニューヨーク株式市場の株価も暴落

 

このような経緯からリーマンショックは世界の金融市場へと広がり、株価暴落を引き起こしました。

 

【ここだけチェック!】
  • どの株価暴落も過熱し過ぎていた状況にあった
  • 日本のバブル崩壊後、現在まで日経平均株価の高値は更新していない

 

3.株価暴落の予兆はある程度察知できる

 

ここまでは株価が暴落する原因や、過去の株価暴落を見てきましたが実際に今後株価暴落が起きる可能性もある為、巻き込まれないようにする必要があります。

 

そこで必要なのが株価暴落の予兆を察知することです。

ある程度株価暴落の予兆を察知する事は可能ですので、ポイントを3点見ていきましょう。

 

 3-1 VIX指数

米国の主要株価指数「S&P500」を対象としたオプション取引を元に算出している指数で、VIX指数は恐怖指数とも言われ投資家の心理、不安定性を示す数値として主に利用されています。

 

基本的にはこのVIX指数が上昇すればするほど投資家心理が悪化し、先行き不安が強まっているという事になります。

 

アメリカの大きなイベント前や、大きなニュースが出た時はこのVIX指数をチェックする事でその時の投資家心理がある程度把握できますので、チェックするべき指数となります。

また、普段からチェックしておく事ができればちょっとした過熱感も察知しやすくなるので、1日に1回でも見ておくのがいいでしょう。

 

このように、VIX指数はアメリカ市場からくる暴落を察知する上では重要な指数となります。

VIX指数=(Volatility Index:ボラティリティ・インデックス)の略となります。

 

※VIX指数の具体的な見方は、4-1で紹介しております。

 

3-2 日経VIX指数

米国株式市場のVIX指数と同じ概念の指数で、日本株式市場独自の指数が日経VIX指数です。

日本経済新聞社が日経225オプション取引をもとに算出している指数で、VIX指数同様投資家の心理や不安定性を示す数値として利用されています。

 

日経VIX指数は日経平均株価が急落する時に急上昇しやすいという特徴がありますので、VIX指数と同じく日経VIX指数が上昇すればするほど投資家心理が悪化し先行き不安が強まっているという事になります。

 

日本の大きなイベント前や、国内外のニュースがでたら即座にチェックしておくべき指数です。

大阪取引所の日経平均オプション価格を基に、2010年11月19日から算出しています。

 

日経VIX指数、VIX指数は【恐怖指数比較チャート】にて確認出来ますので日々チェックしておきましょう。

 

3-3 バフェット指数

バフェット指数とは、投資の神様ウォーレン・バフェット氏が考案した指標です。

 

各国のGDP(国内総生産)と株式市場の時価総額を比較するという非常にシンプルなものですが、各国の株式が買われ過ぎているのか売られ過ぎているのかを見る事ができます。

 

バフェット指数は【米連邦準備銀行のページ】にて確認可能です。

※具体的な見方は、4-2で紹介しております

 

つまり・・・
  • 国のGDPと時価総額には強い相関関係がある
  • 国のGDPは比較的安定的に推移する事に対して、国の株式時価総額は大きく変動する

それらの事から、GDPと時価総額を比較する事でその国の株価が割高か割安なのかを判断する事ができると言う事です。

 

バフェット指標はITバブルやリーマンショックでも暴落シグナルを示していたので、株価暴落を察知する指数の1つとして把握しておくといいでしょう。

 

ウォーレン・バフェット氏はこのバフェット指数を「いかなる時でも、バフェット指標は株価の評価をするときに最も良い指標である」と言っております。

 

3-4 ニュースや懸念材料から察知する

上記で説明した指数で調べる事も1つの方法ですが、数値だけでは分からない過熱部分をニュースや材料などから察知する手もあります。

 

個別株の材料から日本国内のニュース、世界でのニュースといった大小様々なニュースやイベントがありますが、単純に見ている人の数が多ければ多い程その分大きな集団心理へと繋がります。

つまり、世界各国で現在懸念されているニュースは特に注目すべきです。

 

例えば、紛争やテロといったネガティブ材料から、各国の中央銀行の金融政策などといった金融ニュースなどがあります。

 

これらのニュースを細かくチェックしておく事で、株価下落の材料として事前に察知できます。

現時点で懸念されている世界情勢と言えば、中国経済があります。

 

中国は現在世界第2位の経済大国ですので、中国の動きが世界を巻き込む事は可能性として大いにあります。

 

理由としては、中国経済はこの6年間で成長が著しく減速している事、2017年秋には中国共産党の全国代表者会議が開催され、首脳陣の改選が行われる事もありますので動向は見逃せません。

 

2015年8月のチャイナショックも記憶に新しいと思いますが、この時も世界の株式市場の株安へと繋がりました。

以上の事からも中国経済の動向をチェックしておくべきといえます。

 

3-5 いつも株取引をしない人達が株を始めたら要注意

こんな有名なエピソードを知っていますでしょうか?
35代アメリカ大統領であるジョン・F・ケネディの父である、ジョセフ・P・ケネディの話を。

ジョセフは有名な投資家でもあり、株式や不動産で莫大な富を築き上げました。

 

ある日彼は路上で靴磨きの少年に靴を磨いてもらっている時に「株式の有力情報がある」などと話し聞かされました。
その時ジョセフは思いました。
靴磨きの少年までもが相場の話しをするなら相場はもう天井だな、と。

 

そこでジョセフは逆に空売りを大量に作り始め、その後起きた暴落により莫大な利益を産んだ、という話です。

 

これは作り話と言われていますが、間違っているわけではありません。

ライブドアショックが起こる直前までの頃を思い出してみて下さい。

ライブドアショックが起こる前には新聞やテレビなどのメディアで株式投資の話題で持ちきりでした。

 

主婦の間で投資が流行り、中学生や小学生までもがデイトレードで株式投資を始めている。などと連日メディアが報道していましたね。
本屋に行けば株式投資の書籍が大量に置いてあり、空前の株ブームが巻き起こっていました。

 

その頃の株式相場は、実はかなり過熱気味であり非常に危険な状態でした。

そしてその後ライブドアショックにより株価は暴落。

 

この時の暴落はライブドアショックはただの引き金に過ぎません。

前述したようにこの頃は既にかなり過熱気味であったため、
ライブドアショックがなくても株価は暴落を起こしていたでしょう。

 

このように相場が盛り上がり過ぎて、普段投資をしない人達までもが投資を始めるのは、相場が過熱しすぎている事を示唆してくれている可能性があります。

 

その為、普段の生活でこのようなことがあれば注意深く相場を監視する必要があります。

 

【ここだけチェック!】
  • VIX指数やバフェット指数などで相場の過熱感を察知する事ができる
  • 世界のニュースや中国経済の動向はチェック
  • 普段動かない人が動きだすのは過熱しすぎを意味する

 

4.具体的な暴落のシグナルの見方

 

では、株価暴落を察知するための指数、VIX指数、バフェット指数の具体的な見方をご説明致します。

4-1 恐怖指数(VIX指数)

  • 一般的には、通常10から20程度の範囲で推移するとされています
  • 20を越えると先行き不安が高まる
  • 30を超えると投資家が値下がりリスクを意識するといわれています
  • 40以上になるとパニック状態になる可能性

 

2008年9月のリーマンショックからの世界金融危機が起こった時に、VIX指数は過去最高値となる89まで上昇した事があります。

 

過去のVIX指数高値
  • 2001年9月のアメリカ同時多発テロ 49.35
  • 2008年9月のリーマンショック 42.16
  • 2008年10月の世界金融危機 89.53(史上最高値)
  • 2011年3月の東日本大震災 69.88(日経VIX指数)
  • 2015年8月のチャイナショック 53.29

※日経VIX指数は2010年11月19日から算出

 

これらの事からもVIX指数は40を超えると暴落の可能性が高くなる為、40を超えたら暴落シグナルとし、20~30を超えた辺りは注意すべき数値です。

 

 

4-2 バフェット指数

バフェット指数は上記でも説明したようにGDP(国内総生産)と株式市場の時価総額を比較するといった非常にシンプルなものです。

 

数値で見る場合
  • 基準としているのは1(100%)
  • 1(100%)を超えてくると過熱している
  • 1(100%)を下回っていれば過熱していない

 

上記のように簡単に表されています。

例えば、2017年3月8日に内閣府が発表した2016年10~12月期の実質GDPが524.6兆円、2017年2月の東証一部の時価総額が565兆円となりますので、565÷524=約1.07となりますので、東証一部の株式市場は基準1を越えている為、多少過熱していることが分かります。

 

日本株式市場でGDPと比較対象になる株式時価総額については東証1部が使われる事が多いです。

 

1990年のバブル崩壊前のバフェット指数は1.4を記録していましたので、かなり過熱していた事が分かります。

 

このようにバフェット指数は簡単な計算によって現在の過熱度を見る事ができます。VIX指数とバフェット指数を合われば株価暴落の予兆はある程度察知する事ができるでしょう。

 

【ここだけチェック!】
  • VIX指数は20~30を超えると注意
  • バフェット指数は基準の1を超えると過熱気味と判断できる

 

5.株価暴落時の具体的対処法

では最後に株価暴落時の対処法を確認しておきましょう。

簡単に分けて2つあります。

5-1 すぐに売りに出す

これは当たり前の対処法となりますが、上記の株価暴落シグナル、予兆を把握しているかいないかで損失度合いが変わってきます。

 

VIX指数やバフェット指数などである程度相場の過熱感を把握できていた場合は、相場が過熱していた事は事前に分かっていますので、すぐに売りに出そうという決断をしやすくなります。

 

一旦売り抜けて、株価が落ち着いた所で再び銘柄を買い直すという選択肢もありますので、損失を最小限に抑える為にはまず売り逃げると言う事が大事になってくるでしょう。

 

その決断が早くできるようにするためにも、株価暴落シグナルは知っておく事をお勧めします。

 

これが株価暴落の予兆やシグナルを全く把握できていない場合は、「一時の下げだろう」「なんでこんなに下げ始めているんだ?」というような疑問から始まってしまうため、

それにより逃げ遅れや事態を把握する事には株価暴落していた、といった事になる可能性が高まります。

 

 

それらの事からも株価暴落時には、事前に察知できていたかという部分が重要であり、それにより損失度合いに違いが出ると言えます。

 

5-2 リスクヘッジ(危険回避)

こちらもある程度株価暴落の予兆を把握しておく事が前提になりますが、株価暴落時に上がりやすいVIX指数に資金を置いておくという方法を説明します。

 

VIX指数は説明した通り、株価暴落時に上昇するといった特徴があります。そこを利用するわけです。

 

日本市場全体、世界が影響を受けるような株価暴落が実際にあった場合、保有銘柄は影響を受けるはずですが、VIX指数に資金を入れて置く事ができればそこで利益を稼ぐ事ができます。

上手くいけば損失を無くしプラスの利益が出る可能性があるという事です。

簡単に言うと逆転の発想という事ですね。

 

日本の株式市場にも【2035】日経VIや【1552】VIX短期先物指数といったETNやETFがありますので、株価暴落といったもしもの時にリスクを最小限に抑える事が可能となります。

 

ただし、VIX指数はあくまで投資家心理に基づく動きをするので株価暴落時には上昇しますが、株価が下がったままでも投資家心理次第ではVIX指数が急落してしまう可能性もありますので注意が必要です。

 

また、長期保有するのではなく、翌日上がる銘柄といった超短期の投資法で暴落リスクを回避する形もあります。

好材料などをきっかけに翌日上がる銘柄は毎日のように出てきます。

 

そういった銘柄への投資も取り入れることで利益を狙い、暴落リスクを避けるといった方法も取り入れていいでしょう。

 

【ここだけチェック!】
  • 株価暴落シグナルを知っていればいざと言う時に売り逃げが早くできる
  • VIX指数に資金を入れておく事でのリスク対策もできる

 

6.まとめ

過去何度もあった株価の大暴落ですが、事前にある程度察知する事はできます。

株価暴落は過熱し過ぎた時に起こりやすいので、個別銘柄でも過熱している時は注意すべきでしょう。

 

普段からVIX指数やバフェット指数などの動向をチェックし、ニュースなどもチェックしておく事で、株価暴落といったようないざという時に損失を軽減できる可能性が高くなります。

 

株価暴落により、大切な資金を失わない為にも今回の対処法が活かせたらと思います。

 

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