投資信託

投資信託のリスクとは?チェック方法と対策について解説

「投資信託は元本保証はなく、リスクのある商品」と聞くと、損をすることが約束されているように聞こえます。

 

リスクと聞いただけで拒否反応を示し、「損をしたくないから投資信託は..」という方もいるかもしれません。

しかし、投資信託のリスクは損をすることとは限りません

 

リスクの意味を正しく理解し、対策をきちんと取ることによって、投資信託はあなたの資産を増やす味方にすることができます。

 

今回は、投資信託におけるリスクの意味と種類、及び対策方法について解説していきます。

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投資信託でいうリスクとは?

一般的にリスクという言葉は、危険や損害など、何か不利益なことが起こることに対して使われます。

しかし投資信託の場合、リスクという言葉の意味は一般的なものとは異なります。

 

投資におけるリスクとは、あなたが手にできる収益が変動すること、および変動幅のことを指します。

 

例えば、収益の変動幅が大きいほど「リスクが大きい投資信託」ということになります。

 

リスクが大きい投資信託は大きな損失の恐れがある一方、多額の利益を上げる可能性がありますから、リスクが好まれる場合もあります。

 

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  • 投資信託でのリスクとは収益の変動幅のことを指し、リスクが大きい方が好まれる場合もある
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リスクにはさまざまな種類がある

ひとくちにリスクといっても、さまざまな種類があります。

ここでは主なリスクについて詳しく見ていきましょう。

価格変動リスク

価格変動リスクとは、基準価額が変動するリスクのことです。

 

基準価額の変動は、投資信託に組み込まれている株式や債券などの価格が変動することが主な理由です。

 

基準価額はそれ以外にも、景気動向や国内・海外の政治、経済情勢などにより影響を受けます。

このうち景気の変動による影響は、投資信託に組み込まれている金融商品により異なります。

 

株式が主体の投資信託では、景気が悪化すると株価が下落するため基準価額は下がり、景気がよくなると株価が上昇するため基準価額も上がります。

一方、債券が主体の投資信託では、景気が悪化すると債券価格は上昇するため基準価額は上がり、景気が好転すると債券価格が下落するため基準価額も下がります。

 

価格変動リスクの大きさは、投資信託により大きく異なります。

このためQFRや標準偏差など、価格変動リスクをチェックする指標が用意されています。

信用リスク

信用リスクはデフォルトリスクや、債務支払い不能リスクとも呼ばれます。

 

債券などを発行する国や企業が財政難になるなどの理由により、定められた利息や償還金を支払えなくなる可能性を指します。

 

また、株式の場合は企業が倒産することにより、株式の価値がなくなる可能性を意味します。

金利変動リスク

金利変動リスクは、主に債券に影響するリスクです。

 

市場金利の変動により、債券の価格に影響を及ぼす可能性を指します。

 

これは利率が変動する債券よりも償還時まで利率が固定の債券で、また償還までの期間が長い債券で、より影響が大きくなります。

利率が固定の債券は、市場金利の変動にかかわらず利率が一定です。

 

結果として市場金利が上昇すると債券の優位性が下がるため、債券価格も下がります。

反対に、市場金利が下落すると債券の優位性が上がるため、債券価格は上がります。

為替変動リスク

為替変動リスクは、為替レートの変動により基準価額が影響を受けるリスクを指します。

運用対象に外国の株式や債券が含まれている投資信託商品について関係があります。

 

基本的には円高になれば基準価額の減少、円安になれば基準価額の増加要因となります。

為替レートは日々変動していますから、為替変動リスクをゼロにすることはできません。

 

例えば、現地通貨での運用成績が10%増加であっても、為替レートが15%円高になれば、トータルでは損失となってしまいます。

このため投資信託の運用先に外国の株式や債券が含まれている場合は、為替レートも注視することが重要です。

カントリーリスク

カントリーリスクは、投資先の国の経済や政治、社会情勢などを理由にしたリスクのことです。

 

一般的に経済や政治、社会情勢が不安定な国への投資はカントリーリスクが高いとされます。

投資先にカントリーリスクの高い国々が多く含まれている投資信託は、リスクが高い商品となります。

 

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価格変動リスクをチェックする指標

リスクのなかでも、価格変動リスクは投資信託のリターンを決める上で、大きな割合を占めています。

投資信託のリスクはどれも同じではなく、商品によって大きな差がありますから、価格変動リスクをチェックするための指標が設けられています。

指標①:QFR

投資信託のリスクを見る方法は、大きく分けて2種類あります。

1つは、QUICKが毎月発表している「QFR」という数値を見る方法です。

 

この数値は、投資信託のリスク値がTOPIXと比べて何倍、または何分の1かということを示す指標です。

QFR1:TOPIXと比べてリスク値が3分の1以下

QFR2:TOPIXと比べたリスク値が3分の1を超え、3分の2以下の場合

QFR3:リスク値がTOPIX以下で、かつ3分の2を超える場合

QFR4:リスク値がTOPIXよりも大きい且つTOPIXの3分の4(1.33倍)以下の場合

QFR5:TOPIXと比べたリスク値が3分の4(1.33倍)を超え、2倍以下の場合

QFR5*:TOPIXと比べて2倍を超えるリスク値がある

 

指標②:標準偏差

リスクを見るための指標に、値のばらつきを示す標準偏差を用いる方法もあります。

 

統計学上、毎年のリターンは以下のように予測することができます。

  • 年間の平均リターンから標準偏差を引いた収益(または損失)率と、標準偏差を加えた収益(または損失)率との間に納まる確率は68.3%
  • 年間の平均リターンから標準偏差の2倍を引いた収益(または損失)率と、標準偏差の2倍を加えた収益(または損失)率との間に納まる確率は95.4%

 

例えば1年間の運用に関する標準偏差が12、年間の平均リターンが5%の投資信託がある場合、予想される投資信託の騰落率は以下の通りとなります。

  • 年間のリターンが、マイナス7%からプラス17%の範囲内に納まる確率は68.3%
  • 年間のリターンが、マイナス19%からプラス29%の範囲内に納まる確率は95.4%

 

例にあげた投資信託では、年間で3割近い利益を出す可能性がある一方、2割近い損失を出す可能性もあります。

 

【ここだけチェック!】
  • 価格変動リスクを示す指標はQFRと標準偏差の2種類がある
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リスクについての対策方法

投資信託にはリスク、つまり損益の変動がつきものです。

良い運用成績をあげるには、リスクへの対策を取った上での投資が必要です。

分散投資を行う

リスクへの対策として代表的な方法は、分散投資です。

 

それぞれの金融商品は異なる値動きをしていますから、すべての商品が損失を出していたり、逆に利益をあげるといった状況はまれ。

このため複数の金融商品を組み合わせることにより、大きく損失を出す可能性を下げることができます。

 

特に株式と債券は値動きが異なりますから、組み合せることでリスクを下げることにつながります。

また、投資信託はそれ自体が分散投資ともいえますが、異なるタイプの投資信託を組み合わせることで、さらにリスクを下げられる可能性があります。

長い期間保有する

投資信託は長期間保有することも、リスクを下げることにつながります。

投資信託の運用成績は、半年や1年の単位で見ると極端な数字が出る場合もあります。

 

しかし、極端に高いまたは低い運用成績が毎年続くことは少なく、複数年運用することでリスクは平均化されます。

このため基準価額の変動幅も小さくなり、安定した運用につなげることが可能です。

積立投資の場合は、ドル・コスト平均法を利用する

積立投資の場合は、ドル・コスト平均法を利用して購入することも方法の1つ。

 

ドル・コスト平均法では購入金額を一定としておき、基準価額が安いときは多い口数を、高いときは少ない口数を購入する方法です。

基準価額がアップダウンを繰り返している状態の場合は、毎回同じ口数を購入した場合よりも、1口あたりの購入平均単価を低く抑えることができます。

値下がり局面では損失の最小限を第一に考える

投資信託では、ときに大きく値下がりする場合もあります。

特に購入金額よりも基準価額が大きく下がってしまうと、売るに売れない状況となってしまいます。

 

 

損失を最小限にするためには「ここまで下がったら売る」という価格を決めておき、基準価額がこの額まで下がってきたら迷うことなく売ることです。

 

いわゆる損切りをきちんと行えることは損失を最小限にとどめる方法であり、投資で稼ぐコツのひとつです。

 

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まとめ

投資信託のリスクとは収益の変動幅を指しますから、リスクにより損をすることだけでなく、利益を上げることもあります。

 

リスクにはさまざまな種類があるので、運用先の内容を調べてチェックしておくことが必要です。

特に価格変動リスクに対してはQFRや標準偏差といった指標がありますから、購入前にリスクの度合いを確認しておきましょう。

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