旅行関連銘柄は「Go To Travelキャンペーン」で急反発中の出遅れテーマ株！

 

 

Go To Travelキャンペーンで、【3926】オープンドア+66％！【9603】エイチ・アイ・エス+81％！【9726】ＫＮＴ－ＣＴホールディング+88％！

 

旅行産業は新型コロナの影響で壊滅的な打撃を受けており、旅行関連銘柄も厳しい状況が続いています。

 

しかし政府による「Go To Travelキャンペーン」によって国内旅行需要は回復してきており、懸念された感染拡大も起こっていません。

 

東京都も「Go To Travelキャンペーン」に含まれ、国内旅行特需も期待されます。

 

旅行関連銘柄に注目していきましょう！

 

 

1.旅行関連銘柄とは？

 

Go To Travelキャンペーンで注目の旅行関連銘柄を抑えておきましょう。

 

1-1.旅行関連銘柄とは？

旅行関連銘柄とは、旅行会社や航空会社、ホテル、鉄道会社といった旅行産業に関わるテーマ株です。

 

日本の旅行産業の市場規模(2019年)は、JTBが2019年12月20日に発表した「2020年の旅行動向見通し」によると、前年比+0.2％の14兆9,200億円となっています。

 

旅行市場(2019年)の内訳を見てみると、国内旅行が前年比+2.0％の10兆4,400億円、海外旅行が前年比-3.7％減の4兆4,800億円となっていました。

 

日本の旅行産業は15兆円規模の一大産業であり、インバウンドを含む観光産業は地方経済に残された唯一の成長エンジンと言っても過言ではありませんでした。

 

しかし新型コロナウィルスによって旅行産業は壊滅的な状況に。

 

特に海外旅行需要は新型コロナウィルスが全世界的に収束するまでは絶望的な状況であるため、しばらくは国内旅行で乗り切るしかない状況です。

 

マーケットにおいても、株式市場全体はコロナショック前の水準を回復しつつありますが、旅行関連銘柄の戻りは鈍い状況が続いています。

 

政府は新型コロナによって危機的状況に陥った旅行産業しいては地方経済を救うため、旅行代金の半額を援助する「Go To Travelキャンペーン」を2020年7月から実施することになりました。

 

1-2.旅行関連銘柄はGo To Travelキャンペーンで起死回生なるか！？

「Go To Travelキャンペーン」は2020年7月22日から実施されましたが、全国的な感染再拡大の真っ只中での実施となったため、多くの批判が殺到。

東京都を除外した上で、予定通りに実施されることになりました。

 

「Go To Travelキャンペーン」が始まってから2ヶ月での利用実績は1,300万人以上に上っており、少なくとも旅行産業や地方経済にとって大きな効果があったことは間違いありません。

 

また懸念された感染拡大についても、「Go To Travelキャンペーン」による感染はわずか10名に留まっています。

 

旅行業者・利用者の双方が感染対策をしっかり行えば、旅行による感染拡大リスクはほとんどないことが数字で示されたことは、アフターコロナの国内旅行に追い風になることが期待されます。

 

感染拡大第二波が収まりつつあり「Go To Travelキャンペーン」で感染拡大が広がっていないことを受け、10月からは東京都も「Go To Travelキャンペーン」に含めることが決定しました。

 

ただ、「Go To Travelキャンペーン」で国内旅行需要が急回復してきていることは確かですが、旅行産業の3分の1を占める海外旅行需要は壊滅的な状況が続いていることから、旅行産業全体が元通りになるには長くても数年は掛かるものと見られます。

 

旅行関連銘柄の動向について見ていきましょう。

 

2-1.旅行会社最大手！【9603】エイチ・アイ・エス

格安航空券販売最大手で、テーマパーク「ハウステンボス」の運営でも知られる【9603】エイチ・アイ・エスは、日本株を代表する旅行関連銘柄です。

 

同社の株価は、2020年1月初めには3,080円を付けていましたが、新型コロナの影響で大きく売られ、4月6日には1,096円まで値を下げました。

年初からの下落率-64％と、コロナショックにおいては最も大きく売られた銘柄の一つとなりました。

 

4月に安値を付けてからは乱高下となっています。

しかし4月から5月に掛けては反発、5月26日には2,258円まで戻しました。

その後は再び売られ、8月3日には1,163円まで下落。

 

ただ「Go To Travelキャンペーン」が注目されたことにより、8月から9月に掛けては再び上昇しており、9月10日には2,114円まで戻しました。

「Go To Travelキャンペーン」実施後で見ると最大+81％の反発となっています。

 

またエイチ・アイ・エスと並ぶ旅行会社大手の【9726】ＫＮＴ－ＣＴホールディングも、「Go To Travelキャンペーン」実施後に最大+88％の反発となっています。

 

2-2.旅行比較サイト「トラベルコ」運営！【3926】オープンドア

旅行比較サイト「トラベルコ」を運営する【3926】オープンドアは、代表的な旅行関連銘柄の一つです。

 

同社の株価は、2020年1月初めには1,547円を付けていましたが、コロナショックで3月23日に670円まで下落。

その後は、他の旅行関連銘柄に先駆けて反発し、5月26日には1,577円まで回復して年初来高値を更新しました。

 

7月31日には915円まで下落しましたが、「Go To Travelキャンペーン」への期待から9月11日には1,521円まで戻しています。

 

「Go To Travelキャンペーン」実施後で見ると最大+66％の反発です。

同社は旅行関連銘柄の中では買われやすい銘柄となっていますが、それでも年初に付けていた株価まで戻すのがやっとの状況に留まっています。

 

旅行関連銘柄は、「Go To Travelキャンペーン」への期待から底値からは抜け出したものの、長期的な株価チャートで見てみると、依然厳しい状況が続いていることには変わりありません。

 

 

3.旅行関連銘柄リスト

銘柄	備考
【3926】オープンドア	旅行比較サイト「トラベルコ」
【6548】旅工房	ネット専業旅行会社
【6561】ＨＡＮＡＴＯＵＲ　ＪＡＰＡＮ	訪日外国人向けインバウンド事業
【6577】ベストワンドットコム	クルーズ旅行予約サイト「ベストワンクルーズ」
【7048】ベルトラ	現地体験型旅行に強い旅行予約サイト
【9201】日本航空	国内2位の航空会社大手
【9202】ＡＮＡホールディングス	国内1位の航空会社最大手
【9376】ユーラシア旅行社	世界遺産ツアーなど高所得者向け海外旅行
【9603】エイチ・アイ・エス	格安航空券販売に強みを持つ旅行会社大手
【9726】ＫＮＴ－ＣＴ	パッケージツアーに強みを持つ旅行会社大手

 

4.オススメの旅行関連銘柄３選！

 

新型コロナ収束後に向けても抑えておきたいおすすめの旅行関連銘柄を見ていきましょう。

 

4-1.【9726】ＫＮＴ－ＣＴホールディングス

市場	東証一部
備考	近鉄グループの旅行会社大手「近畿日本ツーリスト」

ＫＮＴ－ＣＴホールディングスは、パッケージツアーに強みを持つ「近畿日本ツーリスト」で知られる大手旅行会社です。

【9603】エイチ・アイ・エスと並ぶ代表的な旅行関連銘柄であり、2020年の株価動向はエイチ・アイ・エスと全く同じ値動きとなっています。

 

4-2.【3926】オープンドア

市場	東証一部
備考	旅行比較サイト「トラベルコ」を運営。

オープンドアは、旅行比較サイト「トラベルコ」を運営している旅行関連銘柄です。

旅行関連銘柄の中ではコロナショック後に真っ先に株価回復した銘柄ですが、逆に言えば下落しやすい銘柄とも言えます。

 

旅行関連銘柄の中では売買代金が大きい人気銘柄となっており、旅行関連銘柄にややリスクを取って長期投資したい場合にはおすすめの銘柄となります。

 

4-3.【9376】ユーラシア旅行社

市場	東証ジャスダック
備考	高所得者向け海外旅行を手掛ける旅行会社。

やや先の話になるかと思われますが、新型コロナ収束後をにらんで海外旅行に強い旅行関連銘柄も抑えておきましょう。

ユーラシア旅行社は、世界遺産ツアーなど高所得者向け海外旅行を手掛ける旅行関連銘柄です。

 

2020年以前には価格変動リスクが小さい銘柄となっていましたが、2020年には暴落しています。

暴落となった影響で500円未満の低位株となっており、新型コロナ収束後に向けた旅行関連銘柄の低位株として抑えておくとよいでしょう。

 

 

5.まとめ

 

旅行関連銘柄は、「Go To Travelキャンペーン」への期待から安値圏からは抜け出したものの、コロナショック前と比べると依然厳しい株価水準にあります。

 

ただ「Go To Travelキャンペーン」への期待から、2020年8～9月に掛けては大きく反発しており、東京都も対象になることは追い風になると思われます。

 

当初は「Go To Travelキャンペーン」に批判が殺到していましたが、利用実績は1,300万人以上に上っている一方で、感染者が9月16日時点でわずか10名に留まっており、経済政策としては大成功だったことは間違いありません。

 

「Go To Travelキャンペーン」は2021年3月までとなっているため、旅行産業へのカンフル剤が切れてしまう2021年3月以降は気を付けておきましょう。

 

「Go To Travelキャンペーン」を中心に旅行関連銘柄のニュースにはアンテナを張っておき、関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。