全固体電池関連銘柄。実用化せまる、安全性も高い次世代電池に注目

 

2020年代半ばの実用化が見込まれる「全固体電池」

 

ポストリチウムイオン電池とされる全固体電池は優れた特性から、世界中でその開発が加速しています。

 

特に、日本企業は全固体電池開発で一歩リードしていることからも、関連企業の動向はチェックすべきです。

 

そんな全固体電池に関して、基本情報から注目銘柄まで取り上げてみましたので是非チェックしておきましょう。

 

 

1.全固体電池とは

現在主流のリチウムイオン電池と全固体電池は何が違うのでしょうか？

 

1-1.全てが固体化した全固体電池

現在主力となっているリチウムイオン電池などには、液体の電解質が入っています。

その電解質の中をイオンが動く事で電流が発生しますが、その全てを固体化した電池が全固体電池です。

 

 

無機系固体電解質なので液漏れの心配がなく、発火、爆発の可能性もないので安全性が向上します。

 

 

 

全固体電池は高い出力特性を持ち、高エネルギー、更に充電が速い特徴があります。

また、マイナス30℃の低温や100℃の高温でも安定して充放電が可能で、コンパクト化もできます。

 

1-2.リチウムイオン電池と全固体電池の違い

スマホやEV（電気自動車）などの需要拡大で、現在主流になっているのはリチウムイオン二次電池ですが、全固体電池の開発によりその主流が変わるかもしれません。

 

基本的に電池は正極と負極があり、その間にはイオンが流れる電解質で構成されています。

リチウムイオン電池に利用されている電解質は、可燃性の有機溶媒液が使われているため、液漏れ、発火など安全面での課題があります。

 

それに比べ、全固体電池は電解質が固体であることで液漏れを起こさず発火しにくい利点があります。

また、低温や高温での特性でも違いがあり、リチウムイオン電池は70度が上限とされていますが、全固体電池なら100度の高温でも充放電が可能。

 

低温化でも違いがあり、マイナス30度では十分に性能が発揮しないリチウムイオン電池に比べて、全固体電池はマイナス30度でも性能を発揮。

 

安全面や過酷な環境化でも優れた特性を持つ全固体電池ですが、リチウムイオン電池より多くの電気を貯める事や、長寿命といった期待もあります。

 

スマホやEVといった需要に対して、全固体電池はリチウムイオン電池と比べても安全性が高く高性能の蓄電池となるので、その実用化が期待されています。

 

▼リチウムイオン電池に関して詳しくはこちら

【ノーベル賞候補のリチウムイオン電池はやはり凄い！関連銘柄を抑える】

 

 

2.世界でEV（電気自動車）シフトの流れ

現在世界では、自動車がEVへと流れが大きく変わってきました。世界規模の変化から全固体電池の需要が見込めます。

 

2-1.世界的にEVが拡大し全固体電池への期待が高まる

今、世界ではディーゼル、ガソリン自動車からEV（電気自動車）へシフトの流れが広がっています。

その理由として、地球温暖化対策として「パリ協定」が発効するなど、世界各国の地球温暖化対策意識にあります。

 

世界各国の自動車燃費規制も厳しさを増し、欧州では2021年に最も厳しい燃費規制が導入されます。

また、フランスやイギリスがは2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止すると発表。

自動車大国のドイツも、ガソリン車とディーゼル車の新規販売禁止に踏み切る意向を示唆しています。

 

米国ではZEV規制の内容を強化。

中国でもNEV規制を2018年から実施。

 

世界的にこのような自動車の燃費規制や、ZEV規制といった規制が敷かれたことで、自動車市場がEV（電気自動車）へシフトしています。

※ZEV規制＝一定量の排ガスゼロ車導入を義務化

 

今後世界的にEV（電気自動車）が急増するとなれば、現在主流のリチウムイオン電池より優れるとされた全固体電池は、大きな魅力を秘めています。

 

▼EV（電気自動車）に関してはこちらをご覧下さい

【EV(電気自動車)関連銘柄の本命は？合わせて急速充電器関連も注目！】

 

2-2.2020年は全固体電池の材料に期待！

トヨタ自動車が開発を進めている全固体電池は、株式投資サイトなどでは人気テーマとなっているものの、全固体電池開発に関するニュースはほとんど流れてきていませんでした。

 

トヨタ自動車は全固体電池を2020年前半までに商用化する計画としており、2020年には全固体電池に関するニュースが続々と発表されることが期待されます。

 

2020年1月に開催された「オートモーティブワールド2020」では、トヨタが全固体電池の開発状況を明らかにしました。

 

まだ実用化に向けては課題も多いものの、新素材で作った全固体電池は、従来型のリチウムイオン電池に比べて3倍の電流が流れることが確認され、-30度や100度といった厳しい条件下でも充放電できることも確認されたとのことです。

 

またトヨタのEV(電気自動車)事業も着々と進んでいます。

 

2020年4月からはトヨタ自動車とパナソニックの合弁会社「プライム プラネット エナジー＆ソリューションズ株式会社」が本格始動し、車載用のリチウムイオン電池に加えて、全固体電池の開発・製造・販売を手掛けていくとのことです。

 

 

 

3.上昇した全固体電池関連銘柄の上昇した銘柄とその理由

全固体電池関連銘柄の動向を抑えておきましょう。

 

3-1.アメリカの全固体電池企業に出資！【6584】三櫻工業

車輌配管やブレーキ用チューブなどの自動車向け製品を手掛ける【6584】三櫻工業は、2019年に全固体電池関連銘柄として最も注目された銘柄です。

 

同社は、全固体電池の開発を手掛けるアメリカのソリッドパワー社に出資していることから、全固体電池関連銘柄に数えられています。

 

同社の株価は、2019年1月初めには542円を付けていました。

その後も売られ続け、6月には377円まで下落…。

 

大きな転機が訪れたのは9月でした。

 

9月末の決算で、連結最終利益を従来予想の3億円から18億円へ6倍に上方修正したことを発表。

このニュースを受けて買いが殺到し、10月には2,050円にまで急騰しました。

2019年年初からの最大上昇率は+278％となっています。

ただ、2019年10月に高値を付けてからは、急騰の反動で大きく値を下げており、2020年2月現在は1,000円前後で推移しています。

 

 

3-2.全固体電池の量産化で注目！【6762】TDK

電子部品メーカー大手の【6762】TDKは、全固体電池の量産化に取り組んでいるなど、全固体電池に積極的な企業です。

 

同社は、充放電可能なSMDタイプのオールセラミック全固体電池「CeraCharge」を世界で初めて製品化したことでも知られています。

 

同社の株価は、2019年1月初めには7,420円を付けていました。

この1年間では上昇が目立っており、2020年1月には12,880円まで上昇。

この1年間で最大+73％の大きな上昇率を記録しています。

 

三櫻工業、TDKともに、「全固体電池関連銘柄だからここまで大きく買われた」とまでは言えませんが、全固体電池への期待が株価上昇に繋がった側面は少なからずあると見てよいのではないでしょうか？

 

 

4.すすめの全固体電池関連銘柄３選

注目の全固体電池関連銘柄を厳選

 

4-1.【7203】トヨタ自動車

市場	東証一部
業種	輸送用機器
単位	100株
比較される銘柄	ホンダ、日産自動車、デンソー
注目ポイント	2020年代前半までに全固体電池の実用化を掲げるリーディングカンパニー

トヨタ自動車は、全固体電池の関連特許数で世界一を誇っている全固体電池のリーディングカンパニーです。

日本最大の時価総額を誇る企業であるため、全固体電池に関するニュースで株価が大きく動くとは考えられませんが、全固体電池の動向を握っている企業であるため注目しておきましょう。

 

 

4-2.【6955】FDK

市場	東証2部
業種	電気機器
単位	100株
比較される銘柄	TDK、GSユアサ、古河電池
注目ポイント	富士通系の電池メーカー、次世代電池開発で注目。

FDKは、全固体電池の開発に積極的な企業として知られています。

2019年5月には、世界最高水準のSMD対応小型全固体電池の高容量化品を開発したことを発表。

ただ、株価はこの2年間で3分の1にまで暴落しています。とはいえ、2019年に底を付けたような値動きとなっており、今後大きな反発となってもおかしくありません。

 

4-3.【6976】太陽誘電

市場	東証1部
業種	電気機器
単位	100株
比較される銘柄	ＴＤＫ,　村田製,　京セラ
注目ポイント	セラミックコンデンサーやインダクターに強い大手電子部品メーカー。

太陽誘電は、2019年12月に全固体電池を開発したことを発表し、株式市場でも大きな話題となりました。

セラミックコンデンサーで培った技術力を応用したことで、全固体電池の小型化・大容量化を実現。

2020年度中にサンプル出荷を開始し、2021年度中に量産が始まる予定だということです。

 

5.まとめ

世界でEV（電気自動車）の拡大から優れた性能の全固体電池が求められています。

日本企業がリードしている全固体電池は、2022年には実用化される可能性も高いです。

 

そのことからも、関連企業と株価の動きには今後も注目です。