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広告媒体として優秀!YouTube関連銘柄としてビジネスチャンスを掴む銘柄とは?

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YouTubeには様々な動画が公開されています。

 

誰でも動画を投稿することができ、今では一般企業にとってはテレビCMに代わる広告媒体になりつつあります。

 

また「ピコ太郎」のような世界中から一気に注目を集めることが出来るのもYouTubeの大きな魅力でしょう。

 

さらには、昨年秋に発表された「YouTube Premium」では、オフライン再生も可能となるため、利便性が一層向上する見込みです。

 

こうしたYouTubeの盛り上がりをビジネス機会として捉えている企業を「YouTube」関連銘柄として、株価動向やその背景について分かりやすくご紹介したいと思います。

 

 

 

1.「YouTube」関連銘柄に期待

「YouTube」関連銘柄とは、YouTubeの盛り上がりに伴い恩恵を享受する企業を指します。

 

1-1.「YouTube」関連銘柄とは?

皆さんは「UUUM」という企業をご存知でしょうか。

2017年8月30日に東証マザーズに新規上場した企業です。

 

▼UUUMについて詳しくはこちら

【遂に上場!話題性大のUUUM関連銘柄の株価動向を予想

 

事業内容は、YouTubeからの広告収入及び広告主とのタイアップによるYouTubeにおけるプロモーション支援を手掛けています。

 

「HIKAKIN」に代表されるような著名YouTuberと契約を結び、彼らが作る動画コンテンツと企業側の広告宣伝ニーズをマッチングさせているのです。

まさに「YouTubeで稼ぐ企業」と言えるでしょう。

 

またYouTubeは単なる動画投稿サイトから変化しつつあります。

期待が集まっているのが「YouTube Premium」です。

 

月額課金制の導入や動画内の広告が無くなるなど、従来の広告課金モデルから脱却する動きとも言えるでしょう。

 

オフライン再生といった新たな機能の登場によって、今後益々YouTubeは世界中に拡大することが期待されます。

 

そうした拡大に伴い、恩恵を享受する企業が存在します。

ここではそれら企業を「YouTube」関連企業としてご紹介したいと思います。

 

1-2.なぜ「YouTube」関連銘柄は株価が上昇するのか?

「YouTube」関連銘柄が株式市場で注目されている理由は、大きく2つに分けられます。

 

1.動画供給側へのサービス提供

上記のUUUMがその一例でしょう。

YouTuberと呼ばれるクリエイター達に対し動画撮影や音楽提供などでバックアップを行ったり、企業広告主との仲介役を担ったりしています。

 

YouTubeが魅力的な媒体になればなるほど、同社が行っているようなサービスへの需要が高まることを意味しているのです。

 

株式市場では、そうした企業はYouTubeの拡大に伴い恩恵を享受する企業として注目していると言えます。

 

一方で、YouTubeを活用した販促を実施する企業群がもう1つのカテゴリーです。

 

2.YouTubeを活用した販促

YouTubeが「YouTube Premium」などの魅力的な新サービスを提供すれば、ユーザー数が増加するきっかけとなるでしょう。

 

 

昨年7月の新聞記事によると、日本国内の18~64歳におけるネット人口の約8割がYouTubeを視聴しているそうです。

 

こうした媒体は広告出稿先としてはかなり魅力的であり、高い広告効果が期待出来るでしょう。

 

株式市場では、こうした側面からも「YouTube」関連銘柄に高い期待を持っていると言えるでしょう。

 

【ここだけチェック!】
  • 「YouTube」関連銘柄とは、YouTubeの盛り上がりに伴い恩恵を享受する企業を指す
  • YouTube向けにサービスを提供する、あるいはYouTubeを活用する企業の2つに大別出来る

 

2.「YouTube」関連銘柄の推移

過去に上昇した関連銘柄と、その上昇理由を見ていきましょう。

 

2-1.YouTube向け新サービスへの期待から株価が上昇

【4308】JストリームはYouTube向けにサービスを提供する企業群の1つです。

同社は今年の1月にある発表を行いました。

 

それは、動画広告RPA(ロボットによる業務自動化)活用のYouTube動画登録代行サービスです。

 

▼RPAについては詳しくはこちら

【注目されるRPA関連銘柄をご紹介!業務効率化ロボで人件費を削減

 

今や広告媒体としてテレビCM並みに魅力度を増しているYouTube。

しかし企業側にとって動画投稿はノウハウが無く、手間と時間が掛かってしまうことがあります。

 

同社が開発したYouTube動画登録代行サービスは、動画投稿の作業フローをRPAに置き換えることでミスなく迅速に行うことが出来るようになるのです。

 

こうしたサービスの魅力度から、同社の株価は短期間で大きく反応しました。

 

上記サービスを発表した2019年1月21日以降、3日間で35%程度と大幅に上昇しました。

わずか3営業日程度での上昇としてはかなり高いと言えるでしょう。

 

今後もYouTube向けの新サービス情報などにアンテナを張っておく必要がありそうです。

 

2-2.YouTubeでの自社コンテンツ活用期待から株価上昇

2つ目にご紹介したいのが、【9468】カドカワです。

同社は2015年にKADOKAWAとドワンゴが経営統合したことによって生まれた企業です。

 

KADOKAWAは昭和20年に創業した歴史ある企業であり、出版事業を基軸にブランド力を築き上げてきました。

 

そのため角川文庫始め多くの魅力的なコンテンツを有していることが最大の強みと言えるでしょう。

 

そんなKADOKAWAがYouTubeとの新規事業を発表したのが2008年1月末です。

 

少し古い話とはなりますが、当時KADOKAWAがYouTube上に公式チャンネルを設置することが発表され、構造不況の出版業界から「華麗なる転身」と受け止められたのかも知れません。

 

株式市場ではこの発表をポジティブに受け止め、その後数日間に亘って続伸したのです。

 

今後もYouTubeを活用することで業績動向に変化が期待される企業が登場した際には、株式市場で高い注目を集めることが期待出来るでしょう。

 

【ここだけチェック!】
  • YouTubeにサービスを提供する企業は注目されやすい
  • YouTubeを活用してビジネス機会が拡大する企業は注目されやすい

 

3.「YouTube」関連銘柄

銘柄 備考
【6069】トレンダーズ デジタル領域における企業のプロモーションなどを手掛ける。「YouTubeクリエイター」を活用したサービスを提供。
【6552】GameWith 国内最大級のゲーム関連メディア「GameWith」を運営。ゲーム分野に特化したYouTuberの所属するプロダクションを展開。
【3990】UUUM 「YouTubeクリエイター」と契約し、企業広告とのマッチングなどを行う事業を展開。多数の著名YouTuberが所属。
【4308】Jストリーム 動画などを用いて企業プロモーションの提案などを手掛ける企業。動画広告RPA活用のYouTube動画登録代行サービスを展開。
【2180】サニーサイドアップ 企業PRなどを中心に、パンケーキ店の「bills」を運営。動画広告分野においてYouTubeとの協業に注力している。
【4343】イオンファンタジー 商業施設内のアミューズメント施設などの運営を担う。昨年に大人気YouTuberとのコラボ動画やコラボ景品を整備。
【2315】カイカ 日本国内企業向けのシステム開発を中心に手掛ける。Eワラント証券公式YouTubeチャンネルなどを展開。
【3632】グリー SNSサービスの運営が中心。現在は投資事業など幅広い展開を行っている。VTuber専用のライブ配信サービスを昨年発表。
【6037】ファーストロジック 投資用不動産のポータルサイト「楽待」を運営する企業。YouTubeの公式チャンネルの会員数が1万人を突破している。
【8219】青山商事ホールディングス 紳士服販売においては国内トップクラス。全国に「洋服の青山」ブランドで店舗展開している。YouTubeを用いたWeb販促に積極的。

 

4.おすすめ「YouTube」関連銘柄

では、最後に注目すべき「YouTube」関連銘柄を紹介します。

 

4-1.【3688】カルタHD

チャート画像

市場 東証一部
業種 情報・通信業
単位 100株
比較される銘柄 フリークHD、UNITED、オプトHD
企業概要 スマホ向け広告のマッチングを手掛ける企業です。

YouTube上に「お笑いTV」を配信するメディアブレストへの出資を発表。

 

4-2.【4624】イサム塗料

チャート画像

市場 東証二部
業種 化学業
単位 100株
比較される銘柄 ロック、藤倉化成、日本特殊塗料
企業概要 自動車補修用の塗料を中心に製造・販売する企業です。

YouTubeを活用した製品PRに着手している。

 

 

【ここだけチェック!】
  • YouTube上で高いコンテンツ力を有する企業との関連性は注目が集まりやすい
  • YouTubeを新規に活用する企業は変化の兆しとして注目が集まりやすい

 

5.まとめ

 

今後益々便利になっていくYouTube。

かつては投稿された動画を見るためのサイトでしたが、今やネットコンテンツの代表格となっています。

 

テレビ業界に身を置いていた芸能人が、より表現の自由を求めてYouTubeの世界に飛び込む事例は珍しくありません。

 

そうしたことを踏まえると、従来主力のメディアであったテレビからコンテンツ自体がYouTubeに流入していると考えられるでしょう。

 

「YouTube Premium」の導入によってユーザー数は更なる増加が進むと同時に、コンテンツ力自体も向上するとなると、将来の主力メディアとなる可能性が高いと言えます。

 

そうした観点では、「YouTube」関連銘柄は中長期的な恩恵を享受出来るのかも知れません。

 

今の内から注目しておくと、将来大きなリターンを獲得出来るかもしれません。

 

 

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